2020 Fiscal Year Research-status Report
Search for IMBHs within the central 1 parsec of the Milky Way
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19K03939
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| Research Institution | Japan Aerospace EXploration Agency |
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Principal Investigator |
坪井 昌人 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構, 宇宙科学研究所, 教授 (10202186)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三好 真 国立天文台, JASMINEプロジェクト, 助教 (50270450)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 銀河系中心 / 中間質量ブラックホール / 大質量生成 / 銀河系中心アーク / 銀河系中心ローブ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は残念ながらALMAの科学観測がコロナウイルス禍のため中止になったので新たな観測データの取得はなかった。
銀河系中心から1pc以内の中間質量ブラックホールの探査のために。特異な構造をもった天体（今年度はIRS13E3のようなテイルを持った構造と速度が非常に大きい構造に絞った）を取得してあったALMAのデータ上で探査した。その結果、数個の候補を発見することができた。1つは昨年度公表した低温超巨星であるIRS7に似た構造であったが他のものは赤外線星の対応天体がはっきりしない天体であった。特定には追観測が必要であると考えられる。
次にすでに取得してあったALMAのデータを使って銀河系中心近傍の大質量生成を研究した。中心への落下するガスから生まれる大質量星はその質量にもよるが中間質量ブラックホールの起源の一つである可能性がある。銀河中心アークの垂直フィラメントで非常に特異な分子雲を発見した。その内部には大質量星へ進化するホットコアが並んでいた。多分子線の解析により、その成因はフィラメント-フィラメント衝突であることがわかった。
中間質量ブラックホールが銀河系中心ブラックホールにとりこまれると大爆発が起こると考えられる。電波で見える銀河系中心ローブは過去に銀河系中心で起こった大爆発現象の残骸ではないかという説もあるが、観測される構造が本当に1つの構造で銀河系中心に存在するかは証明されていなかった。今回はアーカイブデータを使って距離の指標になりうるvisial extinctionのマップと低周波数電波のマップを使用した比較研究を行なった。銀河系中心ローブの少なくとも西側の構造は高々数kpcの近距離にあることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
銀河系中心近傍の中間質量ブラックホールの探査を行い、候補天体を1個発見して論文化まで実行した。今年度は残念ながらALMAの科学観測がコロナウイルス禍のため中止になったので新たな観測データの取得はなかった。昨年度までのデータから別の候補天体を見つけた。これは現在解析中である。また中心への落下するガスから生まれる大質量星はその質量にもよるが中間質量ブラックホールの起源の一つである可能性がある。上記のデータを使い2箇所の天体を研究したが、これらの成因はフィラメント-フィラメント衝突であることがわかった。加えてこのデータは銀河系中心の短期変動を探る理想的データでもあるのでその解析も行なった。
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| Strategy for Future Research Activity |
予定通り、すでに取得したALMAののデータ、ALMAの科学観測を再開後取得できた新データおよび公開される他PIのアーカイブを用いて（原理的には3データでできるがもちろん多ければそれだけ精度が良くなる）比較研究から銀河系中心近傍の星の運動を高精度であきらかにして銀河系中心ブラックホール以外の重力源の存在を検定する。
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| Causes of Carryover |
コロナウイルスのためにALMAでの科学観測が中止されたため、データを獲得できなかった。データの保存場所のHDDの購入を延期した。このため不足データができて論文が出版できなかった。また、該当する国際シンポジウム（2件）の開催が延期された。
科学観測は再開されたので不足データは時期は未だ未定であるが獲得できるであろうと思われる。その場合は計画通りの研究を行う。また両シンポジウムとも少なくとも開催者は22年度までに開催すると言っているので出席を予定している。
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