2020 Fiscal Year Research-status Report
保護物質生成の可否に基づく沿岸域における固化処理土の維持管理の要否判定手法の構築
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19K04600
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
原 弘行 山口大学, 大学院創成科学研究科, 講師 (00588709)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 土質安定処理 / セメント / 海水 / 劣化抑制 / マグネシウム / pH |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，沿岸域の固化処理土に対して劣化抑制効果を付与する水酸化マグネシウムを主体とした白色の析出物（保護物質）が生成される条件を明確にして，固化処理土を基礎部に持つ土構造物の維持管理技術の高度化を図ろうとするものである．
令和2年度は，以下の2種類の検討を行った．まず，昨年度までの研究で明らかにした保護物質の生成にかかわる「固化処理土のpH」と「海水のマグネシウム濃度」に着目し，それらをパラメトリックに変化させ，固化処理土表面を海水に一定期間曝露させる浸漬試験を計60パターン実施した．その結果，固化処理土のpHによって保護物質が生成されるマグネシウム濃度が異なることが示され，固化処理土のpHとマグネシウム濃度の関係から保護物質の生成可否をおおよそ判断することが可能な領域を導出することができた．さらに，通水環境下においても保護物質の劣化抑制効果が機能するかどうかを固化処理土にマグネシウム水溶液を通水させる透水試験から検討した．マグネシウム水溶液の通水によって固化処理土内部に水酸化マグネシウムが生成され，それが間隙を充填し，通水期間とともに透水係数が徐々に低下することが明らかになった．それによって，固化処理土の透水係数が著しく低くなり，現場の動水勾配から換算して15年程度を想定した通水期間においても，劣化の進行はほとんど認められなかったため，保護物質の有無による劣化抑制効果の差異を確認するには至らなかった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定とおり，保護物質の生成条件を導出することができ，おおむね計画通りに研究を遂行することができている．
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定通り，得られた結果から保護物質の生成の可否を判定手法について検討する．透水環境下での保護物質の機能については十分なデータの取得ができなかったため，追加の実験を実施する予定である．
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| Causes of Carryover |
次年度使用額は少額であるため，実験用の消耗品に使用する予定．
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