伝統木造町家建築の連棟効果の解明と耐震設計法の提案

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K04718
• Research Institution: Kanazawa Institute of Technology
• Principal Investigator: 佐藤 弘美 金沢工業大学, 建築学部, 講師 (60508274)
• Project Period (FY): 2019-03-01 – 2024-03-31
• Keywords: 町家建築 / 連棟効果 / 全棟調査 / 地震応答解析

Outline of Annual Research Achievements

本研究課題は歴史的なまちなみに多くみられる連棟建物の構造的効果を定量的に明らかにすることを目的とする。
現行の建築基準法は建物の構造性能は単体で構造性能を検討する。しかし平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震や平成28年（2016年）熊本地震など過去の巨大地震では、耐震要素の少ない町家建築が隣接する建物と支えあうような事例が散見された。このことから、個々の建物が地震に対する構造性能を十分保有していなくても、隣接する建物と一体化することで隣接する建物と耐力を補完しあうこと、一体化していなくても倒壊しかけても寄りかかり倒壊を免れることが可能性として考えられる。この特性を分析・評価することは、まちなみを維持しながら多くの伝統木造建築を耐震化することにつながる。本研究では、町家型伝統木造建築の構造性能評価の考え方を新たにし、連棟建物の効果を定量的に明らかにすることおよび連棟効果を考慮した耐震性能の評価法および耐震設計法を提案することを目的とする。
はじめに連棟効果が得られる隣接条件の抽出と分布を調査し連棟効果の条件の定量化を行う。また実在の連棟町家建築を対象とした振動実験により隣接する建築物へ与える影響を明らかにする。初年度、2020年度は研究体制の整備、既存の調査データを用いた隣接条件の分析および、連棟である伝統木造町家建築を対象として地震応答解析の予備解析を実施した。
2021年度は石川県金沢市、富山県高岡市を対象に、古いまちなみの残る地域にて全棟調査を実施し隣接条件の分析を行った。また、対象地域にて典型的な連棟条件の建物に対して詳細調査を実施し構造要素の把握等を行い、地震応答解析を行った。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究課題では、①連棟効果が得られる条件を定量化するための調査、②実在の連棟町家建築を対象とした現地での振動実験、③縮小模型を使った振動台実験および地震応答解析を行うよう計画を立てている。当初の計画と順序等は多少異なるものの、①連棟効果が得られる条件を定量化するための調査を石川県金沢市、富山県高岡市の2か所で実施できていること、③地震応答解析を実施できていることから、進捗状況はおおむね想定通りである。

Strategy for Future Research Activity

2022年度は、2021年度に実施した①連棟効果が得られる条件を定量化するための調査の結果と既往の調査データから代表的な隣接条件の町家の整理をつづける。②実在建物を対象とした詳細調査や振動実験として、石川県金沢市および富山県高岡市の連棟町家を対象に常時微動測定を実施すること、あわせて地震計の設置により実地震動時の連棟町家の挙動を把握し、連棟による構造的効果の定量的評価につなげることを目指す。

Causes of Carryover

振動調査を地震計設置に計画変更したことなどにより、予算計画に変更が生じたため次年度使用額が生じた。地震観測に必要な消耗品購入や振動調査などに使用する予定である。