2019 Fiscal Year Research-status Report
在留邦人が増加するアジア諸国における日本の居住文化の継承と変容
| Project/Area Number |
19K04746
|
|---|
| Research Institution | Muroran Institute of Technology |
|---|
Principal Investigator |
内海 佐和子 室蘭工業大学, 大学院工学研究科, 准教授 (10398711)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠崎 正彦 東洋大学, 理工学部, 准教授 (10312175)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 長期滞在者 / 邦人 / 居住文化 / 日本の居住文化の継承 / グローバリズム / 転勤 / 東南アジア |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
初年度である今年度は当初の予定通り、ベトナム社会主義共和国の首都ハノイにおいて、外的要因により転居した長期滞在者の邦人を対象に調査を実施した。
研究協力者である日系不動産会社とは、事前に調査研究に対するコンセンサスがとれていたため、調査準備は2019年6月から8月にかけてメールを中心に行うことができた。現地調査は、9月中旬に日本の居住文化の継承および変容実態の把握を目的とした住まい方調査、ならびに居住文化に対する意識および住まい方の工夫を把握する居住者インタビューを行った。これは計画通りであり、想定したデータ採取を行うことができた。加えて、補足調査として12月に研究協力者である日系不動産会社に対し、現地においてヒアリングを行った。これは計画外であったが、分析の過程において、ハノイにおける長期滞在者である邦人が居住するサービスアパートメントの立地特性を把握する必要が出たために追加で行い、日本人の住居選択のある程度の傾向を把握することができた。
今年度の成果は日本建築学会大会および、同北海道支部研究会において発表するべく、梗概を投稿した（2020年4月時点で双方とも中止が決定）。
計画では、年度末の2020年3月にハノイにおいて、研究協力者に対する調査報告および情報共有を行うことになっていたが、COVID-19の流行による日越双方の渡航制限のために実現しなかった。その代替え措置として、研究協力者に発表予定の日本建築学会北海道支部研究会の梗概を送り、暫定措置ではあるが、調査報告と同時に意見交換を行い、次年度の参考とした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
年度末に実施予定であった、研究協力者に対する調査報告および情報共有が、COVID-19の流行による渡航制限のために行うことができなかった。しかし、それ以外の調査は計画通りに行うことができ、また、日本建築学会大会および、同北海道支部研究会に成果をまとめた梗概を投稿することができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、今年度と同じベトナム社会主義共和国の最大の都市であるホーチミン市において同様の調査を実施する計画である。ホーチミン市は、ハノイよりも外的要因により転居した長期滞在者の邦人が多く居住しており、順調な調査が予測できる。次年度の研究協力者である、ホーチミン市の日系不動産会社の担当者とも、事前準備を進めている段階である。
しかし、COVID-19の流行による渡航制限が日越双方で継続されているため、今後の実現可能性については、残念ながら不透明である。渡航制限がいつ解除されてもいいように、調査準備を進める。
|
Research Products
(2 results)
