2020 Fiscal Year Research-status Report
在留邦人が増加するアジア諸国における日本の居住文化の継承と変容
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19K04746
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| Research Institution | Muroran Institute of Technology |
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Principal Investigator |
内海 佐和子 室蘭工業大学, 大学院工学研究科, 准教授 (10398711)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠崎 正彦 東洋大学, 理工学部, 准教授 (10312175)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 居住文化 / 住まい方 / 邦人 / 起居様式 / 東南アジア / 長期滞在者 / グローバリズム / 転勤 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2年目である2020（令和2）年度は、ベトナム社会主義共和国で最大の経済都市であるホーチミン市において、１）外的要因により転居し、長期滞在している邦人を対象とした、日本の居住文化の継承および変容実態の把握を目的とした住まい方調査、ならびに居住文化に対する意識および住まい方の工夫を把握するヒアリング調査、２）日系不動産会社に対する、邦人が居住するサービスアパートメントの立地特性および、その変遷を把握するヒアリング調査を実施する予定であった。年度初めは、2020年9月に現地調査を行う予定で準備を行っていたが、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大により、渡航が不可能となった。9月の現地調査は不可能となったものの、引き続き、年度内のホーチミン市での調査が実施可能であるかを検討し続けたが、結果として、年度内の現地調査は諦めざるを得ない状況となった。そこで、現地調査の暫定措置として、前年度のハノイ調査で得たデータを基にアンケートを作成し、メールによる調査を試みることとした。そこで、前年度と同じ日系不動産会社の協力を得て、調査対象者を募ろうとしたが、新型コロナウイルス感染症の拡大により、邦人の一時帰国が相次いでおり、計画した調査対象者数を確保することはできなかった。
以上の通り、当初予定通りのホーチミン市を対象とした調査はできなかったが、前年度のハノイ調査のデータを基に、日本建築学会大会および、同北海道支部研究発表会に梗概を投稿し、研究成果を公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、ホーチミン市での現地調査を実施することが不可能であったたため、当初の計画が遂行できなかった。
現地調査の暫定措置として、メールによるアンケート調査を試みたが、新型コロナウイルス感染症の拡大により、邦人の一時帰国が相次いでおり、計画した調査対象者数を確保することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
3年目である2021（令和3）年度は、中華人民共和国の首都・北京において、外的要因により転居し、長期滞在している邦人を対象とした住まい方の検証およびヒアリング調査、また、現地日系不動産会社に対する、邦人が居住するサービスアパートメントの立地特性を把握するヒアリング調査を行う計画となっている。しかし、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大による渡航不可能な状態が続いていることから、2021年度も現地調査は厳しいと考えざるを得ない。そのため、ホーチミン市と同様のメールによるアンケート調査の他、遠隔によるヒアリングなどを試みる。北京はホーチミン市よりも在留邦人数が多いため、調査対象者の確保が期待できる。
一方、渡航制限がいつ解除されてもいいよう、現地調査も想定し準備する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、予定していたホーチミン市での現地調査が行えなかったため、経費の執行ができなかった。次年度も新型コロナウイルス感染症の感染状況次第ではあるが、渡航制限が解除され次第、次年度に予定している北京調査の経費として執行する。
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Research Products
(2 results)
