2022 Fiscal Year Research-status Report

A study on planning of learning spaces including ICT devices

Research Project

Project/Area Number	19K04777
Research Institution	Tokyo University of Science
Principal Investigator	垣野義典東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (60385523)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	主体的・対話的学習 / ICT / 学習空間
Outline of Annual Research Achievements	2030年に向けてSociety5.0という新しい社会になりつつある現在、将来を担う子どもたちに新たな力が求められている。その力を養うために、教育現場ではさまざまな授業が実施されている。一方空間的には 1980 年代より、学校にオープンスペース(以下、OS)が計画されてきた。OS は柔軟な活動を可能にするが、騒音などを理由にこの OS を授業で利用しない例が多く報告されてきた。本研究では、主体的・対話的学習およびICT活用がより活発に行われやすい空間と推察される雁行形式の小学校を対象として、学習空間及び児童の活動に与える影響について明らかにすることを目的とする。そしてその結果を基に、主体的・対話的学習およびICT活用がすすむ条件と設計及び設置の観点から展望を示した。具体的な結果として、境界と空間利用の関係性について、境界の視認度・自由度がそれぞれある程度確保されるとき、領域の柔軟性は高くなる。柔軟性が高まると教師の空間利用の選択の幅ができるため、主体的・対話的学習およびICT活用の推進がもくろめる。このように学習空間を雁行形式に自身の学級運営に学習空間を合わせやすくなることが明らかになった。今後学校教育が変化する中で、学習空間をより多様に活用していくためにも、建築側が空間に分節を与えることが必要になることがわかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason COVID-19の影響により、現地調査、特にオランダおよびフィンランドの事例における調査許可がおりず、必要な調査データ取得できなかったため。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は上記の通り、必要な調査データが取得できなかったが、2023年度は6月と11月に調査許可がでたため、従来の計画が推進可能となっている。
Causes of Carryover	2022年度は、COVID-19の影響により、現地調査、特にオランダおよびフィンランドの事例における調査許可がおりず、必要な調査データが取得できなかった。しかし、2023年度は6月と11月に調査許可がでているため、従来の計画を推進するべく、研究費を旅費（主に航空代および現地宿泊費）にあてることとする。