2021 Fiscal Year Research-status Report
Study of the change process of the Japanese Architecture judged from the frame form and the internal space
| Project/Area Number |
19K04804
|
|---|
| Research Institution | Tokyo National University of Fine Arts and Music |
|---|
Principal Investigator |
光井 渉 東京藝術大学, 美術学部, 教授 (40291819)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 歴史的建造物 / 架構 / 寺社建築 / 民家 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、歴史的建造物の主要な構造材の架構形式を把握した上で、建築空間との相互関係を考察しようとするものであり、実地調査を最重要視している。しかしながら、2021年度も前年度に引き続き、新型コロナウィルスの感染が断続的に続いたため、所属する大学の規定により、学生など複数の調査者による宿泊を伴う実地調査は断念せざるをえず、また建造物所有者への調査申請を行える状況にも無かったため、本来予定していた関西地方及び九州地方の本格的な調査は実施できなかった。そのため研究実績は以下の内容にとどまる。
〇実地調査：関東地方（東京都及び千葉県）の農家５棟（鴇田家住宅・大沢家住宅・永井家住宅・荻野家住宅・大場家住宅）の日帰り実地調査（架構図作成のための実測、写真撮影）延べ２日間。
〇実地調査予定の建造物のデータ収集：17世紀以前に建設されたことが確定的な民家建築のうち、文化財的な修理を経ているものをリストアップして、59棟の修理工事報告書の内容をとりまとめて、建設当初の架構図作成が可能かどうかを検討した。
〇本格的な調査再開に備えた具体的な調査計画の策定（所有者の確認や旅程作成も含む）。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、歴史的建造物の架構方法を内部空間の性格と合わせて検証しようとするもので、文化財の保存修理工事に伴って作成された図面や改造経緯に関する知見を最大限活用しつつも、実際の建造物の実地調査（部材の相互関係の確認・写真撮影・その他不足データの実測など）を欠かすことができない。しかし、2020年の３月以降、新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い、宿泊を伴う複数人の調査は所属する大学の規定によって不可能となり、また建造物の所有者も調査に対して忌避する傾向が大きくなった。そのため、2020年度及び2021年度は、データ収集と調査計画作成以外には、東京近郊の数軒の調査が実施できたのみであり、調査経費もほとんどを繰り越しており、全体としては研究の進捗状況は遅れていると判断せざるを得ない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2021年度までに事前に収集可能なデータのほとんどを入手しており、調査候補についても選定済みで、優先して実施すべき具体的な調査計画も策定済みである。2022年度以降は、九州南部山間地方の民家・九州北部地方の複雑な屋根形状の民家・近畿地方の17世紀民家・中国地方の17世紀民家を優先して調査を実施する計画である。
以上のような計画で行う予定であるが、現時点でも終息していない新型コロナウィルスの感染状況によって調査の実現性は左右される。特に、民家の場合には、個人有ないしは個人管理の物件が多く、調査の了解が得られない場合には計画変更や延期も想定される。
|
| Causes of Carryover |
本研究は、歴史的建造物の架構方法を内部空間の性格と合わせて検証しようとするもので、実際の建造物の実地調査を欠かすことができないものである。しかし、2020年の３月以降、新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い、所属する大学の規定によって宿泊を伴う複数人の調査が不可能となり、また建造物の所有者も調査に対して忌避する傾向が大きくなったため、2020年度及び2021年度は、データ収集と調査計画作成以外には、東京近郊の数軒の調査が実施できたのみであり、調査経費のほとんどを繰り越すこととなった。これが次年度使用額が生じた理由である。
今後の使用計画にかんしては、2021年度までに事前に収集可能なデータのほとんどを入手しており、調査候補についても選定済みで、優先して実施すべき具体的な調査計画も策定済みである。2022年度以降は、九州南部山間地方の民家・九州北部地方の複雑な屋根形状の民家・近畿地方の17世紀民家・中国地方の17世紀民家を優先して調査を実施する計画である。ただし、現時点でも終息していない新型コロナウィルスの感染状況によって調査の実現性は左右されることは付記しておきたい。
|
