2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development of biological and physical model for improvement of tsunami mitigation function of coastal forest and evaluation of forest management method
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19K04976
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| Research Institution | Hokkaido Research Organization |
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Principal Investigator |
鳥田 宏行 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 部長 (50414264)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 規夫 埼玉大学, 理工学研究科, 教授 (80323377)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 海岸林 / 津波 / 根返り / 幹折れ / 流体力指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度は、海岸林の林帯幅が津波の減衰効果および被害形態に与える影響を評価するため、林帯幅を広げてシミュレーションを行った。以下で研究期間全体の成果とともに最終年度の結果も記載する。シミュレーションの条件として、森林管理タイプは、林帯幅100ｍと200mのクロマツ林帯において、密管理（無間伐）、中庸管理（収量比数0.8-0.9）、疎管理（収量比数0.6-0.7）の3タイプを設定した。推定津波高は、汀線で最大5m、10m、15m、20m、25mの5段階を設定し、各森林管理タイプの成長段階ごとにシミュレーションを実施した。林帯幅100ｍおよび200ｍに共通して、津波高5mに対しては3タイプとも初期の成長段階（樹高約4m）において根返り被害が発生するが、樹木の成長が進み樹高が5m以上になると、被害は発生しなかった。被害発生が目立つのは津波高が10mを超えてからであり、津波高15mを超えると、すべてのタイプで成長段階が進んでも根返りまたは幹折れ被害が発生した。中でも密管理タイプは、幹折れが発生しやすくなることが示唆された。津波の減勢効果については、無次元流体力指標を用いて評価した。樹高約5m以降の各成長段階を通して、津波高5mに対しては、密管理タイプの無次元流体力指標は、林帯がない場合の約30～50％、中庸タイプが約30～70％、疎タイプが40～80％となり、密管理の減勢効果が高いことが示された。同様に、200ｍ林帯に対しては、密管理タイプが津波高5mに対して約15～30％、中庸タイプが約20～60％、疎タイプが約20～70％の値となり、林帯幅の増加が津波減衰効果を向上させる事が示された。ただし、津波高が15mを超えると、全体的に減衰効果は大きく低下し、各タイプ間および林帯幅の差異による減勢効果には大きな違いは生じなかった。
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