2021 Fiscal Year Annual Research Report
リアルタイムハザードマップに向けた土石流の発生雨量・発生場所の予測
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19K04977
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| Research Institution | National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention |
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Principal Investigator |
若月 強 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 水・土砂防災研究部門, 主任研究員 (80510784)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 土石流 / 山地小流域 / 地形量 / 雨量指標 / 花崗岩 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
花崗岩などを基盤岩とする山地における降雨による土石流に対して、国内の複数災害の土砂移動分布図を用い、山地小流域を単位として、雨量・地形量・気候等と土石流到達の有無との関係を統計的手法により明らかにすることを研究目的とする。土砂移動分布図は、2019年丸森災害、2020年熊本県西部災害、2021年8月広島豪雨などについて新たに作成し、作成済みの1999年・2014年広島豪雨、2009年防府災害などの土砂移動分布図とともに解析に供した。広島市とその周辺の花崗岩地域の3災害（1999年，2014年，2018年）の比較により、土石流到達率の各閾値を地形量（流域面積と起伏比）と雨量指標値（7時間積算雨量、半減期7時間実効雨量、R’値のいずれか）の関数として表現できることが明らかとなり、これは山地小流域単位でのリアルタイムハザードマップの評価基準の一つになると考えられる。この評価基準は、国内各地のデータ比較から、湿潤温暖な西南日本（四国南部・九州）と寒冷な東北北部から北海道地方を除く花崗岩地域（花崗閃緑岩は不可）に適用できる可能性があることがわかった。また、地質によって閾値が大きく異なること、地盤調査から西南日本は土層が厚い傾向があり崩壊には大きな雨量が必要であることなどが各地のデータから明らかになった。また、雨量指標のうち、実効雨量については、従来手法では入力の時間間隔に影響を受け、そのため降雨パターンによる影響を受けるため、この影響を最小化する計算手法を新たに開発した。
今後これらの研究成果については，精度上の検証を進めて，国内外の学術誌に論文として公表する予定である。
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