2021 Fiscal Year Research-status Report
Socio-ecological evaluation of urban greens based on the idea of urban forestry
| Project/Area Number |
19K06106
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
寺田 徹 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 准教授 (00619934)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土屋 一彬 国立研究開発法人国立環境研究所, 社会システム領域, 主任研究員 (40615639)
飯田 晶子 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 主幹研究員 (90700930)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 緑地計画 / 都市林 / 都市近郊林 / 街路樹 / 庭木 / 屋敷林 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は以下の４点について研究を実施した。
・戸建て住宅地が多い千葉県柏市において、住宅地の庭木の樹種、樹冠面積等について開発年代別に調査し分析を行った。その結果、1990年代以降外来種の割合が増加すること、2000年代の住宅地は樹種、樹冠面積ともに減少の傾向がみられることなどが明らかになった。成果は論文にまとめて投稿した（現在、査読中）。
・柏市の特定戸建て住宅地において、地区全体の庭木、公園樹木、街路樹が発揮しうる生態系サービスをi-Treeを用いて定量化し、その結果をアンケートを通じて住民に提示し、提示前後の都市樹木に対する認識の変化を明らかにした。成果は年度当初に投稿したが、データの見直しや追加調査が必要と判断されたため、内容の充実のための検討を行った（現在、投稿準備中）。
・携帯電話ビッグデータを用いて都市近郊林の利用を把握するための方法論的な検討を行った。その結果、駅や主要道路などの周辺ではGPSの測位情報に関する誤差の影響を受けやすいこと、利用者が一定程度存在する地点でないと安定的な利用者数把握が難しいこと、といったデータ利用上の課題を確認することができた。
・街路樹として植栽された都内のハナミズキを対象とし、樹勢と道路空間構造との関係を明らかにした。また、都市近郊林を管理する市民団体を対象として、管理者の有する樹木に対する知識をヒアリング、アンケートにより詳細に解明した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍において国際的な研究交流が制限され、オンラインの研究集会へ参加する程度にとどまっており、当初の目的であった国際的発信が十分に行えていない。その一方、外出制限により身近な都市林や都市近郊林への社会的ニーズが高まっており、利用状況にも変化があると考えられたため、このことを把握するための新たな検討を始めるなど、研究計画を一部修正して成果を充実させる方向で調整している。またいくつかの研究成果を得ることができているが、それを出版するには至っていないため、上記を総合的に鑑み、研究期間を１年延長することで、進捗の遅れを取り戻すこととした。
|
| Strategy for Future Research Activity |
以下の４点から今後の研究を推進する。
・現在投稿中、または投稿準備中の２つの論文（柏市の都市樹林に関わるもの）について、査読対応を行い出版する。また成果について国際会議、ワークショップを通じて発信する。
・今後は携帯電話ビッグデータを用いて都市近郊林の利用を把握する方法論の開発を継続するとともに、把握した結果を用いて都市近郊林都市近郊林の利用と環境要因について、従来は検討が難しかった長期・日別の変動要因の影響を検証していく。
・過年度に行った農家による屋敷林・雑木林・公園樹木等の都市樹林の落葉堆肥利用に関するアンケート調査の結果を分析し、論文投稿を行う。農家による落葉堆肥利用の実態把握に加えて、堆肥利用によるCO2排出削減効果、福島第一原発事故の堆肥利用への影響等の観点から分析を行う。
・これまでの個々の研究成果を統合し、首都圏を例に、日本におけるアーバンフォレストの特徴や課題をまとめるとともに、アーバンフォレストリー概念が日本国内の緑地政策の展開においてどのような意味を持ちうるかについて、グリーンインフラなどの他の概念との相対化から検討する。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍において国際的な研究交流が制限され、海外旅費を十分に使用することができなかった。次年度も制限は一定程度続くと考えられるが、対面開催の国際学会も増えてきているため、研究成果の発信のための国際出張を年度後半に行うことで予算を有効に利用する。また、いくつかの研究成果について査読が進行中であるため、それらの出版経費として繰り越し分を使用する。
|
Research Products
(4 results)
