2019 Fiscal Year Research-status Report
Development of the new evaluation technique of environment and biological diversity of using the indicator group in the semi natural grassland ecosystem
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19K06107
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
大窪 久美子 信州大学, 学術研究院農学系, 教授 (90250167)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 草原生態系 / 環境評価 / 指標種 / 生物多様性 / 保全生態学 / 蛾類 / 霧ケ峰 / 草原性植物 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、半自然草原における生物多様性の低下が問題となっているが、保全に必要な多様性評価や環境評価の手法はチョウ類等、一部の分類群のみ用いられており、より複雑な生態系を評価し得る新規手法の開発が求められている。また、草原性生物種の減少や絶滅が顕著であるとされているが、例えばチョウ類と同じ鱗翅目の蛾類に関しては、詳しいファウナや草原植生との関係性も明らかにはなっておらず、早急な研究や評価手法の確立が必要である。本研究では、日本を代表する半自然草原を有する霧ヶ峰や阿蘇久住において、生物多様性が高く、指標性に優れていると考えられるが、まだ知見が積まれていない蛾類や甲虫類等の複数の分類群を新たな指標種として選抜し、複雑な草原生態系をより的確に評価する手法を開発し、自然再生および保全策の検討に寄与することを目的とした。
今年度は霧ケ峰高原の立地条件の異なる各地区において蛾類等の群集調査と植生調査の本調査等を実施した。さらに阿蘇久住においては予備調査を実施した。
蛾類は霧ケ峰の草原6地区と森林2地区において489種、11,186個体が確認された。各調査区の蛾類の優占種と食性別の個体数割合は群落優占種や特性を強く反映した。また蛾類群集はTWINSPAN解析で草原と森林地区に分類された。各地区における蛾類群集の組成と構造は群落の構成種に対応することが指摘された。さらに各区における蛾類の個体数と環境要因との相関関係から、複数の環境指標種が提案された。次にアリ類は6地区で4亜科13属27種、5920個体が確認された。アリ類群集は同解析で、草地および森林・草地、低木を含む草地等の４群集型に分類された。指標種候補としては草原性種としてクシケアリ属数種が確認された。鳥類調査では5地区で36種2,258個体が確認された。特に草原性鳥類のノビタキは草原植生が優占する地区で個体数が多く、関係性が強かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は2019年内においては計画どおりに研究が進んだが、翌年の2020年1月からは国内においても新型コロナウイルスの感染が拡大したため、年度末に予定していた阿蘇久住での予備調査を断念せざるを得なくなった。また3月初旬の日本生態学会が中止となり、Web上での発表として扱われることとなった。生態学会については会場に行けなかったため、研究テーマについて議論を深める貴重な機会を逸してしまったことが残念であった。また、これらの出張について中止したため、予算の執行に変更が生じた。
以上の結果、新型コロナウイルスの感染拡大のため、県外への移動制限が生じたため、研究の進捗状況は一部で遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策について大きな変更は無いが、新型コロナウイルスの感染拡大によって県外移動が制限されたため、今年度末と次年度4月に阿蘇久住に予備調査に行く計画を見送る結果となった。6月19日以降に県外への移動制限が解除されたため、順次、阿蘇久住への予備調査も開始していく予定である。
しかしながら、今後も新型コロナウイルスへの対応は継続しなければならないため、万全な対策と注意をしながら、本研究を推進していく所存である。
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| Causes of Carryover |
（次年度使用額が生じた理由）2020年1月からの新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、県外への移動制限が設定され、予定していた学会参加や調査への出張に行くことができなかったため、旅費が使用できず、次年度使用額が生じた。
（使用計画）
次年度使用額は令和2年度請求額と合わせて、調査および学会参加の旅費として使用する。
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Research Products
(21 results)
