2022 Fiscal Year Research-status Report
Soil condition for tree growing at urban area
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19K06114
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
鈴木 貢次郎 東京農業大学, 地域環境科学部, 教授 (80256643)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金澤 弓子 東京農業大学, 地域環境科学部, 准教授 (50572517)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 都市 / 造園 / 里山 / 土壌 / 在来種 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
戦後の高度経済成長による環境破壊を修復するために，多くの緑化・植栽が施されてきた。しかし，その後の植物の成長に伴う落葉落枝の問題，1980年代からのバブル経済期の無秩序な土地開発，さらに近年の再開発，自然観の変化，土木・建築物の改築に伴う樹木の伐採，都市公園法の改正，緑地の消滅等，首都圏をはじめとして，それぞれの地域で緑地をどのように守るのかは，社会状況が変わってきた時代の大きな課題であり，私達に託された使命である。緑地を構成する主要素材は，土と植物（樹木と草本）であり，中でも樹木の生育に及ぼす環境要因を探る際，長い時間をかけて生育してきた巨木に関する調査研究が有益である。環境要因としての都市における土壌条件は，極めて劣悪であり未解明な問題が多い。都市土壌に特有の土壌の物理性や化学性，生物性などの質の問題だけでなく，樹木の生育に必要な土壌の面積や体積など，量的な問題についても不明な点が多い。本研究では，都市環境を一つの実験地と捉え，都市と郊外の緑地（里山を代表する針広混交林）間の環境を比較し，植物の生育に及ぼす土壌要因（物理性と化学性や面積，地形）を探った。その結果，フィリピン国マニラ市郊外に生育している在来種のArdisia pyramidalis (ヤブコウジ科）は，都市のアルカリ性の土壌条件ではpH8.0程度までは生育できるが，その値を超えると著しく生育が劣ることを明らかにした。また都市で多く扱われている植物のムラサキシキブ等の里山での生育環境を保全するためには，アズマネザサの刈り取りが極めて重要であることを明らかにした。さらに緑地の樹木の種の確保のためには，土壌地面積（緑地であっても建築物や舗装路等の面積を除き，植物が生育できている土壌地の表面積，人工地盤緑地を除く）が重要であること，中でも高木の種数は，この土壌地面積の大きさと高い相関関係があることを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2018年から2022年まで継続している圃場でのポット試験のデータの収集をほぼ終えた。また2022年度は，長年実施してきた現地調査の結果の一部をまとめることができ，発表できた。特に都市で扱われている在来種（ムラサキシキブやフィリピン産ヤブコウジ科等）の生態の一部を明らかにすることができた。さらに都市の緑地にある樹木の種を調べ，これまでの概念に無い「土壌地面積」の重要性を明らかにすることができた。ただし，新型コロナウイルス感染症によって不十分であった調査不足の問題も残った。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は，最終年であるためこれまで集積してきたデータをまとめることに重点をおく。あわせて不足データについては，再実験や再調査を行う。2022年度に引き続き現地調査をさらに行うと共に，圃場実験や室内実験による追加調査項目（例えば光合成速度の測定や土壌調査）を行う。特にすでに設置してある実験用ポットの生育量調査の継続とまとめを徹底する。すでに設置してある実験用ポットとは，土壌の物理性や化学性を違えてあるワグネルポットであり，実験供試植物は，クスノキやシラカシ，ウラジロガシ，スダジイである。 また新たな測定項目（光合成速度や土壌，葉の養分分析など）や実験供試植物（落葉広葉樹）についても，2022年度までの結果と比較する。また首都圏外の自然環境下での生育調査が不十分であったため，その現地調査を次年度に行う。その間，文献調査をさらに徹底して行い，既往の報告とこれまでの実験結果とを比較する。また国際学会（Arboricultural Asocciationやアジア生態学会等)での発表にも挑戦する。国際誌と共に国内誌への論文投稿も試みる。
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| Causes of Carryover |
国際学会に参加する予定であったが，まだコロナ感染症の影響が残っていたため，希望する国際学会が開催される国への渡航，参加ができなかった。2023年度にこれらの次年度使用額によって国際学会に参加する他，制限が多かった国内での現地調査にも有効利用する計画である。
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[Book] 造園大百科事典2022
Author(s)
亀山 章(総編集)，鈴木貢次郎
Total Pages
8
Publisher
朝倉書店
ISBN
978-4-254-41041-9
