2019 Fiscal Year Research-status Report
Understanding the mechanism in paradox of tropical seasonal forest: does climate change affect its sustainability?
Project/Area Number |
19K06135
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Research Institution | Forest Research and Management Organization |
Principal Investigator |
飯田 真一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (70375434)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山中 勤 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (80304369)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 生態水文学 / カンボジア / 熱帯季節落葉林 / 樹木の吸水深度 / 蒸散 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、カンボジア国の熱帯季節落葉林が乾季に展葉し、蒸散に利用する水源を明らかにすることを目標とする。具体的には、枝・土壌・地下水を現地でサンプリングし、これらに含まれる水の安定同位体比の比較検討に基づいて、樹木の吸水深度を明らかにする。また、樹液流速測定に基づいて樹木の蒸散量の変化傾向を特定し、雨季および乾季における蒸散活性を把握するとともに、各樹木のフェノロジーを明らかにする。土壌断面を作成し、樹木の根系が分布する範囲を明らかにする。これらの検討に基づいて、乾季における展葉の発生と蒸散活動の有無を確認し、吸水深度の情報を考慮することによって、乾季における樹木の利用水源を評価する。 カンボジア国において枝・土壌・地下水の採取を行うにあたり、輸入禁止品の持ち込み許可を得る必要があるため、カンボジア国および日本国内で必要な手続きを取り、準備を整えた。蒸散活性を把握するために、樹液流速測定法センサーを自作した。そして、対象とする林分に存在する12個体の樹木に設置し、計測を開始した。対象林分に存在する観測塔を用いた微気象計測システムの保守・点検を行い、温湿度や日射量等の自動計測を維持した。深度100㎝程度の土壌断面を2回、手作業で掘削し、根の分布を特定するとともに、土壌の採取を行った。さらに、土壌水分測定センサーを地中に設置し、常時モニタリングを開始した。そして、樹木の枝を採取し、森林内の既設の井戸から地下水を採水した。採取したサンプルは許可を得て日本に持ち帰り、遠心分離機を用いて土壌から水を取り出した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、現場での土壌・枝・地下水の採取と実験室での分析、ならびに樹液流速・土壌水分等の現場での連続計測に立脚している。初年度は、研究推進上極めて重要な現場での採取および連続計測を開始することができており、研究はおおむね順調に進展していると判断される。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度に開始した現地での土壌・枝・地下水の採取、ならびに樹液流速・土壌水分の計測を、高い精度で継続させる必要がある。このためには、年数回の現場への渡航が必要となるが、新型コロナウイルスの影響で難しい状況となっている。カンボジア国森林野生生物研究所に所属する海外研究協力者の助力を仰ぎ、研究代表者が現場に行く回数が減る影響を最小限に食い止める必要がある。このため、海外研究協力者と電子メール等を利用して密に連絡を行う予定である。 これまでに採取した土壌・枝・地下水に含まれる水の安定同位体比の計測に着手する。これに先立ち、枝から水を抽出する必要がある。本研究では真空蒸留法を用いて枝から水を抽出するため、同方法に先ず習熟した後に、採取した枝について実験を開始する予定である。
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Causes of Carryover |
本課題では、カンボジア国の熱帯季節落葉林における枝・土壌・地下水の直接サンプルおよび樹液流速・土壌水分等の連続測定が必要不可欠である。特に、現地でのサンプルは雨季と乾季について行う必要があるため、年2回の渡航が必要となる。カンボジア国での作業には治安上の懸念も伴うことから、複数名での渡航および運転手付きの自動車のレンタルを欠かすことはできない。実際に配布された研究費は、申請時よりも減額されていることから、課題実施期間の3年間を通じて、上述した渡航に必要となる費用を確保するために、初年度の経費執行を抑え、計画的に次年度に繰り越す必要がある。このような見通しに立って、課題実施期間を通じて必要な渡航費を確保するという理由で、次年度使用額が発生したものである。
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