2020 Fiscal Year Research-status Report

側線系が退化した継代飼育サクラマスは生残に不利になるのか

Research Project

Project/Area Number	19K06214
Research Institution	National Museum of Nature and Science, Tokyo
Principal Investigator	中江雅典独立行政法人国立科学博物館, 動物研究部, 研究主幹 (30462807)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	長谷川功国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(札幌), 主任研究員 (00603325) 佐々木邦夫高知大学, 教育研究部自然科学系理工学部門, 教授 (10215717)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	行動実験 / 回避行動 / サケ科
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は「側線系の受容器数が減少した継代飼育魚は、生存や成長で不利になるのか否かの検証」を、サケ科サクラマスを用いた飼育実験により行い、養殖・放流事業や進化生物学分野等へ基礎的データの提供を行うことである．そのために、野生魚と継代飼育魚を用い、（1）競争関係を考慮した野外における生存・成長に関する実験、（2）被食実験、および（3）採餌実験の3実験を設定し、側線の受容器数との相関関係や野生・継代飼育といった由来間での差異の検討をする計画を立てた。 2020年度は（2）被食実験の一部を実施した。被食実験は、水槽またはエンクロージャー（縦・横・高さが各1mの生け簀）に実験魚（継代飼育魚・野生魚）と捕食者を入れ、逃避行動や生残を比較するものである。2020年度はその前段階として、野生魚を用いて、暗条件（照度1以下）および明条件において、捕食者を模した可動障害物（動作時も無音）からの逃避行動および各個体の側線の受容器数を観察・記録し、昨年度に実施した継代飼育魚と比較した。その結果、両者ともに、明条件と暗条件間で逃避行動に明確な差異が認められ、かつ暗条件下の逃避行動において由来間（野生および継代飼育）で明確な差異が認められた。暗条件下では、継代飼育魚では約半数が可動障害物からの回避を失敗したものの、野生魚では大部分が回避に成功した。また、野生魚の大半が“無反応”とも見える行動で結果的に障害物を回避するという興味深い事例が得られた。その詳細と意義、側線系との関連の有無については、追加データを得てから詳細な検討を行う予定である。一方、実験（1）と（3）については、河川へのエンクロージャー設置許可や野生魚の特別採捕許可の取得を終えたものの、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言の発出等を鑑み、やむを得ず2021年度へ実施を延期した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究で用いるサクラマスは、2～6月に実験に適したサイズになるため、これらの期間以外では主要な実験は行えない。被食実験の一部は2020年度に実施できたが、生簀を用いた主要な飼育実験については、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言（2020年4～5月）の発出等の状況を鑑み、やむを得ず2021年度へ実施を延期した。2021年度（本年度）は実施できるように手続き・準備を行っているが、2020年度に予定していた実験の延期による研究計画の遅れは小さくない。
Strategy for Future Research Activity	先述のとおり、本研究で用いるサクラマスは2～6月に実験に適したサイズになるため、新型コロナウイルス感染症拡大とそれに伴う緊急事態宣言の発出等の社会情勢は、本研究の推進に大きな痛手となる。研究計画立案時には、今回のパンデミックを想定しておらず、有効な対応策を見出せていない。自然環境下で孵化・成長した野生魚を実験に使用することが必要なため、特に野生魚については対処方法も限られる。2021年4月下旬からの緊急事態宣言が5月末まで延長される等の場合には、2021年度の実験実施も楽観視できない。いずれにせよ、2020年度の実験を延期しているので、本研究計画の1年（または2年）の延期を検討せざるを得ない状況である。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言（1回目）の発出等の状況を鑑み、やむを得ず、生簀を用いた飼育実験を2021年度へ実施を延期したために次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額については、延期した飼育実験の実施時に使用する。