2019 Fiscal Year Research-status Report
寒冷地法面の保全に向けた草本植物の根系を含む土層のせん断特性と諸因子の検討
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19K06284
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| Research Institution | Obihiro University of Agriculture and Veterinary Medicine |
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Principal Investigator |
宗岡 寿美 帯広畜産大学, 畜産学部, 教授 (50301974)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 法面保全 / せん断特性 / 強度定数 / 草本植物根系 / 緑化工技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
この研究では，国土保全・防災の視点から，積雪寒冷地の北海道における法面緑化工を想定して作製された草本植物の根系を含む土供試体の一面せん断試験を実施し，法面保全対策としての表層土のせん断特性について総合的かつ詳細な考察を加える。
平成31年度(令和元年度)は，生育1年目における2種類の草本植物（地域性種苗・外来草本植物）の根系を含む土供試体のせん断特性と生育期間・植生密度について検討した。草本植物の生育開始時期を2019年6月初旬（施工適期初期）とし，外来草本植物および植生密度の異なる3種類の地域性種苗を対象として，3回の生育期間における植生の茎葉部および根系を含む土供試体の一面せん断試験を実施し，強度定数（粘着力c・せん断抵抗角φ）を評価した。
その結果，①生育期間を8月初旬までとした（積算温度1,000℃・days台の）場合，通常な植生密度の地域性種苗のみで根系を含む土供試体の強度定数（c・φ）が増大していた。②生育期間を9月中旬まで延長した（積算温度1,900℃・days台の）場合，植生密度の異なる3種類の地域性種苗で根系を含む土供試体の強度定数（c・φ）は大きくなっていた。③生育をさらに11月初旬まで延長した（積算温度2,400℃・days台の）場合，外来草本植物の根系を含む土供試体の強度定数（c・φ）は植生密度の比較的小さな地域性種苗の2種類と同程度まで増大した。このとき，強度定数（c・φ）の増加量は，土供試体内の乾物重(根系)よりもむしろ根長に起因していることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成31年度(令和元年度)は，生育1年目における2種類の草本植物（地域性種苗・外来草本植物）の根系を含む土供試体のせん断特性と生育期間・植生密度について検討した。とくに，施工適期初期を草本植物の生育開始時期とし，生育初年度の生育期間を十分に確保した条件下で草本植物の茎葉部および根系を含む土供試体の一面せん断試験を実施し，強度定数（粘着力c・せん断抵抗角φ）を評価した。
その結果，施工適期の期間で生育期間を5か月間（積算温度2,400℃・days台）と十分に確保した場合，生育の遅い外来草本植物でも植生密度が比較的小さい地域性種苗と2種類と同程度の強度定数（c・φ）が得られたこと，根系を含む土供試体の強度定数（c・φ）の増加量は土供試体内の根長に起因していることが示唆されたことは，新たな知見として注目できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は，2019年6月初旬に生育を開始した生育2年目における2種類の草本植物（地域性種苗・外来草本植物）の根系を含む土供試体のせん断特性と生育期間・植生密度について経年評価に関する検討を加える。草本植物の生育年・生育期間の違いが，茎葉部・根系の生育状況および根系を含む土層の力学的強度に及ぼす影響を検証し，積雪寒冷地の北海道で法面保全をはかる上で有効な草本植物の補強効果，役割およびその限界を明らかにしていく。
とくに，生育2年目の早春期・凍結融解時における草本植物の根系を含む土供試体のせん断特性（強度定数（c・φ）の評価）に着目して諸因子との関係に検討を加える。
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| Causes of Carryover |
当初，購入を予定していた日射計・温度計（データロガ）等の設置件数を少し絞ったこと，また予定よりも安価に購入できたことで300,000円ほどの残額が生じた。一方，播種作業・土の一面せん断試験・根系処理などに関する学生謝金が予定よりも100,000円程度増大した。今後，令和2年度・令和3年度も各100,000程度の予算超過が見込まれるため，物品費の残額約300,000円程度を学生謝金（残り2年間・300,000円程度）に充当する予定である。
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