2020 Fiscal Year Research-status Report
Understanding in spatio-temporal regulation mechanism of thrombus formation and dissolution for realization of appropriate antithrombotic therapy
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19K08577
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| Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
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Principal Investigator |
鈴木 優子 浜松医科大学, 医学部, 准教授 (20345812)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浦野 哲盟 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50193967)
佐野 秀人 浜松医科大学, 医学部, 助教 (80623842)
本藏 直樹 浜松医科大学, 医学部, 助教 (40518081)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 線溶反応 / トロンビン活性化線溶抑制因子 / 可視化解析 / 活性化血小板 / トロンビン活性 / プラスミノゲン集積 / トロンボモジュリン / 直接経口抗凝固薬 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度に続き、血栓形成ー溶解連関の時空間的制御機構の解明を進めるにあたり、ヒト血小板を含む血漿を用いた濁度法によるクロット形成溶解時間と共焦点レーザ走査顕微鏡による可視化解析に取り組んだ。活性化血小板による①フィブリン溶解反応の開始と②トロンビン活性化線溶抑制因子（TAFI）の活性化による溶解遅延という線溶反応に対する二面性を論文にまとめ「Activated platelet-based inhibition of fibrinolysis via thrombin-activatable fibrinolysis inhibitor activation system」のタイトルにてBlood Advancesに報告した。ここで活性化血小板による血漿中内因性可溶性トロンボモジュリンーTAFI系の修飾作用を直接的に示すことができ、活性化血小板によるトロンビン活性の増強作用が大きく関わる可能性が示唆されたことから、2020年度はトロンビン活性とTAFI活性化によるクロット溶解遅延との相関、ならびにトロンビン活性を薬剤にて修飾した際のTAFI活性化能の変化に関する解析を進めた。同可視化実験系に直接経口抗凝固薬を血中濃度レベルに添加すると、抗トロンビン薬、活性化第X因子阻害薬では各々活性阻害点が異なることから、フィブリン網形成への影響、TAFI活性化阻害を示唆するプラスミノゲン集積促進の局在性など差違が明らかとなった。血栓形成の際の、時空間的に異なるトロンビン活性、それを異なる点で抑制する抗凝固薬の影響の解析を進めることにより、抗凝固療法時の出血性合併症を回避する方策を見出すことに繋げていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
活性化血小板の線溶修飾につき論文にまとめることができた。さらにトロンビン活性修飾に対し、解析を進めおおむね順調に結果が得られている。しかしながら、年度当初に予定していた血管内皮細胞上における血栓形成溶解反応の解析は、年度末に開始し始めた事項となり、2021年度はこの点を重点的に進める必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、これまでに得られた研究成果を生体反応として還元するために、まず血管内皮細胞存在下において血小板血漿で得られた結果の妥当性の検証を推進していく。TAFI活性化に関わるトロンボモジュリンは血管内皮細胞表面に発現しているため、細胞表面におけるその機能発現を直接的に可視化解析し、さらに擬似血管系へと発展させて検証をすることにより、血栓形成ー溶解連関の生体内で起こりうる時空間的制御機構の理解へと繋げていく。
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| Causes of Carryover |
2020年度に予定していた血管内皮細胞培養系における検討が年度末開始となったことによる物品費未使用分、学会がweb開催となったことによる旅費未使用が次年度使用額が生じた主な理由である。最終年度で、培養系における検討を推進し、さらに論文校閲・発表費として繰り越し分をあわせて使用予定である。
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Research Products
(7 results)
