2020 Fiscal Year Research-status Report
COPDにみられる動的肺過膨張に対する呼吸リハビリテーションの効果
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19K08599
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
藤本 圭作 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (70242691)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北口 良晃 信州大学, 医学部附属病院, 助教(診療) (40447751)
川内 翔平 信州大学, 先鋭領域融合研究群バイオメディカル研究所, 研究員 (80827965)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 慢性閉塞性肺疾患 / 動的肺過膨張 / 運動負荷 / 過呼吸 / 最大吸気量 / 肺過膨張 / 運動耐容能 / 呼吸困難感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
動的肺過膨張（DLH）は慢性閉塞性肺疾患（COPD）における呼吸困難および運動耐容能低下の重要な要因である．呼吸リハビリテーションのDLHに対する効果は不明である．本研究目的は呼吸リハビリテーションがDLHを改善させ，呼吸困難と運動耐容能を改善させるかを検討することである．DLHの評価方法には運動負荷をおこない経時的に最大吸気量（IC）を測定し，その減少量でDLHを評価する運動負荷法と，我々が開発した過呼吸法がある．これは運動なしで段階的に呼吸数を増加させてその時のICの減少量で評価する簡便で患者の負担が少ない方法である．昨年度は、運動負荷法と過呼吸法の相同性について検討を行い，両方法で評価した最小のIC値およびICの最大の減少量は有意に正の相関を示し，過呼吸法で評価したDLHとの間に有意な正の相関を認め両方法でのDLHの評価は同等であることを報告した．本年度は安定期COPD患者を対象に呼吸リハビリテーションのDLHに対する効果の臨床研究を開始した．まず7名の登録をおこない，呼吸リハビリテーションを６か月行わないアームとリラクゼーションを含む呼吸リハビリテーションを6か月間おこなうアームの無作為オープンラベル交叉試験をした．この間，新型コロナ感染拡大の影響で呼吸リハビリテーションの継続ができなくなった患者が3名，呼吸リハビリテーションなしで治療を継続していたアームの3名の内2名で増悪したため中止となった．また残り1名も希望により中止となった．両アームが遂行できたのは1例のみであった．この1例では呼吸リハビリテーションにより運動負荷法によるDLH評価の指標であるICの増加が得られ、過呼吸法によるDLHの評価でも軽度のICの増加を示した．しかし，運動耐容能の指標である運動持続時間の延長は見られなかった．今後症例を増やし検討したい．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究1年目では運動負荷法と過呼吸法で評価した動的肺過膨張（DLH）が同じ結果となるのかについて検討をおこなった．その結果、両方法で評価したDLHはほぼ同等であることが判明した．これを踏まえて2年目の令和2年度はCOPD患者を対象に呼吸リハビリテーションのDLHへの効果について評価をおこなった．信州大学医学部附属病院呼吸器内科の外来に通院中の安定期COPD患者を対象に呼吸リハビリテーションの効果についての評価を開始した．まず7名の登録をおこない，呼吸リハビリテーションをおこなわないアームとリラクゼーションを含む呼吸リハビリテーションを6か月間おこなうアームの2アームの無作為オープンラベル交叉試験をした．しかしながら，新型コロナ感染拡大の影響で呼吸リハビリテーションの継続ができなかった患者が3名、呼吸リハビリテーションをおこなわないアームにおいて3名中2名で増悪をおこしたために中止となった．また，増悪を起こさなかった1例も来院されず、中止となった．両アームが遂行できたのは1例のみであった．令和2年度では10名以上おこなう予定であったが，1名のみとなり新型コロナ感染拡大により予定より大幅に遅れてしまった．
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度の令和3年度においてもさらに新型コロナ感染は拡大しており，患者からのインフォームドコンセントが得られにくく、呼吸リハビリテーションの6か月の継続は困難となっており、臨床研究の遂行が出来ない状況が続いている．そこで、令和3年度では研究方法の変更が必要にならざるをえないと考えられた．呼吸リハビリテーション期間を6か月としたが、過去の報告では3か月でリハビリテーションの効果が見られると報告されており，呼吸リハビリテーション期間を6か月から3か月に短縮したいと考えている．運動耐容能の測定は，まず，最大運動負荷試験をおこない，この時の最大酸素摂取量の60-70%の負荷量で定常運動負荷試験をおこない，運動持続時間，症状，DLHを評価することになっていた．しかし運動負荷試験は患者への負担が大きく，検査に時間がかかるため，期間内に臨床研究を終了させるために簡便な6分間歩行試験とし，動的肺過膨張および呼吸困難感、下肢疲労感を6分間運動負荷試験直後に測定し評価をおこなう．過呼吸法によるDLHの評価は当初の計画通り呼吸リハビリテーション前後で評価をおこなうことにし，最低10例はおこないたいと考えている．
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| Causes of Carryover |
令和2年度は、新型コロナ感染拡大に伴い臨床研究が進まず、予定された実験を行うことができず、次年度に繰り越した。使用計画は6分間歩行試験に変更するにあたり、6分間歩行試験に必要な機器およびソフトウェアの購入に使用したい。
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Research Products
(8 results)
