2022 Fiscal Year Research-status Report
COPDにみられる動的肺過膨張に対する呼吸リハビリテーションの効果
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19K08599
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
藤本 圭作 信州大学, 医学部, 特任教授 (70242691)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北口 良晃 信州大学, 医学部附属病院, 助教(診療) (40447751)
川内 翔平 信州大学, 先鋭領域融合研究群バイオメディカル研究所, 研究員 (80827965)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 慢性閉塞性肺疾患 / 動的肺過膨張 / 過呼吸 / 最大吸気量 / 肺過膨張 / 運動耐容能 / QOL / SGRQ-C |
Outline of Annual Research Achievements |
[目的] 動的肺過膨張(DLH)は慢性閉塞性肺疾患(COPD)における呼吸困難および運動耐容能低下の重要な要因である.気管支拡張薬はDLHを軽減させるが,呼吸リハビリテーション(PR)のDLHに対する効果は不明である.本研究の目的は外来通院PRがDLHを改善させるかどうかを検討することである.[方法] 外来通院中の安定期にあるCOPD患者15例(男性14例、女性1例、平均年齢78±6(SD)歳、病期Ⅰ/Ⅱ/Ⅲ/Ⅳ:1/8/3/3)を対象とした。PR前にスパイロメトリー、6分間歩行試験と過呼吸法によるDLHおよび疾患特異的健康関連QOLであるSGRQ-Cを測定した後、1~2週間に1回外来受診し、PR(ストレッチ、上下肢筋力強化運動、持久力トレーニング、呼吸法指示、自主トレーニング指導)をおこない、3か月後と6か月後に評価をおこなった。本研究は信州大学医倫理審査委員会(承認番号4373)および市立大町総合病院倫理審査(承認番号11)で承認を得ている。[結果] PR3か月後では肺活量、1秒量、6分間歩行距離には有意な改善を認めなかったが、30回/分および40回/分の過呼吸後の最大吸気量(IC)は1.50±0.58L⇒1.66±0.60L, 1.42±0.54L⇒ 1.50±0.57Lと有意な改善を認めた。過呼吸に伴うICの減少量には有意な改善は認めなかった。SGRQ-Cは有意な改善が得られた。6ヶ月後の評価が出来たのは9例であり改善傾向を示す者の統計的検討は出来ていない。[結論] COPDに対する呼吸リハビリテーションは過呼吸時の肺過膨張を軽減させるが過呼吸に伴うエアートラッピングに対する改善効果は見られないと考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19の感染拡大によって2021年度は全く研究を行うことはできなかった。理由としては①COVID-19感染拡大によって、①病院のルールに従い感染を拡大させないためにスパイロメトリーができなかった。②外来通院患者数が減少した。③感染拡大の影響があり、研究参加の同意が得られない場合が多かった。2022年度になってようやく研究が行えるようになってきた。しかし、予定した症例数には届かず、さらに1年延長して2023年度までとした。2023年5月8日に5類に移行したが、未だ影響はあり、研究への参加協力が少ない。現在15例であるが、2023年度に多くても5-6例であり、20例にはなるとおもうが、当初の目標30例には届かない可能性がある。また、呼吸リハを6か月継続できる患者も少なくなっている。以上が理由である。
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Strategy for Future Research Activity |
患者のリクルートを増やすために、①市立大町総合病院内の医師に周知させ、患者の登録をしていただく。②大北医師会の先生方に呼びかけ患者を市立大町総合病院に紹介していただくことにする。次に研究計画であるが、3か月後の評価を主要評価項目として、6か月後は参考程度にする。プロトコール脱落例を減らすなどの対策をとって、2023年度は少なくとも5-6例のエントリーをすることが目標である。可能であれば、当初の30例で解析ができることと、呼吸リハビリを行わない対照症例であるが、現在3か月後の評価が終了しているのは8例なので、対象と同数になるように症例を増やし、対照群との比較もおこなう必要がある。
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Causes of Carryover |
2023年度に気管を1年間延長したため、2023年度におこなう研究経費です。
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Research Products
(2 results)