2019 Fiscal Year Research-status Report
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19K08952
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
佐々木 正大 大阪大学, 微生物病研究所, 助教 (20547533)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
弓指 孝博 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 微生物部, 主任研究員 (10250284)
青山 幾子 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 微生物部, 主任研究員 (90332452)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 日本紅斑熱 / リケッチア / ツツガムシ病 / モノクローナル抗体 / POCT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ダニ媒介感染症である日本紅斑熱と重症熱性血小板減少症候群（SFTS）は、それぞれ1984年と2013年に患者が報告された新興感染症であり、共に4類感染症に指定されている。両感染症の患者数は年々増加しており、全国で日本紅斑熱は2016年に505例（致命率：0.98%）、SFTSは2017年に90例（致命率：18.3%）報告され、特にSFTSの致命率は非常に高い。両感染症は、日本で古くから報告されているダニ媒介性感染症であるツツガムシ病とも臨床所見が非常に類似している。しかしながら、これらの感染症に対する検査には時間を要し、臨床現場において検査結果を治療計画に役立てることはほぼできていない。そのため、臨床現場即時検査(POCT)法として迅速鑑別診断キットの開発が求められている。本研究では、日本紅斑熱リケッチア及びツツガムシ病リケッチアそれぞれに対して特異的なマウスモノクローナル抗体の作製し、抗SFTSモノクローナル抗体（国際共同研究強化（B）課題番号：1 8 K K 0 2 7 1にて本研究代表者が分担研究者として開発中）と共に同一のキットとして組み合わせたダニ媒介感染症鑑別用抗原検出迅速診断キットの開発及び評価を行うことを目的としている。同時に、ELISA法による抗体価測定法の確立を行い、ヒト保管血清を用いてこれらのダニ媒介感染症の抗体保有率の検討を並行して行う。これまでに、モノクローナル抗体作製のため、日本紅斑熱及びツツガムシ病リケッチアを用いた免疫抗原の作製を行い、マウスへの初回及び2回目免疫を終了した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究費の採択を受けた後、2019年6月より大阪健康安全基盤研究所（大安研）から大阪大学微生物病研究所（微研）へと転職した。微研はBSL３施設を有することからリケッチアの取り扱いも可能ではあるものの、分担研究者が大安研に所属していることから免疫抗原及びスクリーニング抗原に関しては大安研で作製を行い、マウスへの免疫、ハイブリドーマ細胞の作製、ELISA系の確立を微研にて行うこととした。これまでにRickettsia japonica及びOrientia tsutsugamushi Gillliam strainをそれぞれVero E6細胞及びL-929細胞にて培養を行い、その後リケッチア粒子を精製し免疫抗原の作製を行った。作製した免疫抗原は、初回免疫はフロイント,コンプリート,アジュバント、2回目免疫はフロイント, インコンプリート, アジュバントと共に免疫を行った。しかしながら、3回目免疫の抗原作製中にコロナウイルスパンデミックが発生したことにより、地方衛生研究所である大安研側での抗原作製が中断している状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
大安研ではコロナウイルスによるパンデミック対応のため、現状においては本研究の遂行が困難な状況となっている。一方、微研はBSL3施設を有することから、当初の予定を変更し、本年度中に大安研からリケッチアを分与していただくこととした。そうすることにより、微研にてリケッチア抗原の作製、ハイブリドーマの作出、およびELISA法を用いた抗体検出系の確立を行うこととし、大安研の分担研究者はパンデミック終息後に、得られたハイブリドーマ産生抗体の性状解析、ヒト血液検体を用いたELISA法による抗体価測定を行ってもらうこととした。
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| Causes of Carryover |
研究代表者の転職やコロナウイルスによるパンデミックの影響のため、当初の研究計画より遅れを生じているために次年度使用額が生じた。本年度の遅れは次年度中に解消できる見込みであり、次年度使用額は令和2年度内に使用する予定である。
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