2022 Fiscal Year Annual Research Report
Maximization of therapeutic benefits in DBS for Parkinson disease
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19K09466
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Research Institution | Nihon University |
Principal Investigator |
深谷 親 日本大学, 医学部, 准教授 (50287637)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 一太 日本大学, 医学部, 准教授 (20366579) [Withdrawn]
釋 文雄 日本大学, 医学部, 助教 (90647976)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 脳深部刺激療法 / 長期予後 / 体軸症状 / 認知機能 / 年齢 / 筋緊張低下 |
Outline of Annual Research Achievements |
最終年度としては幸福度の評価について力を入れた。アンケート質問表を作成し脳深部刺激療法を受けたパーキンソン病症例、薬物治療のみのパーキンソン病症例、健常者などの幸福度の違いを検討した。しかし、これらの群間に有意な差はみられず、今回用いた幸福度測定のためのバッテリー(人生満足度尺度SWIS: satisfaction with life scale)では、解析が不十分である可能性が示唆された。また他にもコロナ下であったことなど環境要因の影響が理由として考えられた。 また、これまでの研究からは、十分な効果が期待できるのは振戦以外はlevodopaに反応のある症状であることがわかった。逆に効果が期待できない症状は、オンでも残存する症状で、とくに体軸症状であることが多い。構語障害や嚥下障害も含めた左右差のない症状には一般的に効果が乏しく、効果の持続性も期待できないことがわかった。 術後長期にわたって日常生活動作が維持できる症例の特徴としては、発症年齢が若いこと(p<0.05)と手術時年齢が若いこと(p<0.01)であることがわかった。罹病期間には有意差は検出されなかった。MMSEにも有意差が認められた(p<0.01)。多変量解析の結果からも、より手術時年齢が若く認知機能の低下していない症例に、術後長期的な日常生活動作の自立が期待できる可能性が高いことがわかった。 さらに、日常生活動作を侵害する要因として術後にしばしばみられる筋緊張低下にも注目した。この原因と対策について検討したところ、こうした症例では筋緊張低下による姿勢保持障害が起こり、日常生活動作が低下することがわかった。原因として過剰治療が考えられ刺激強度の軽減などが対策として推奨される。
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Research Products
(14 results)