2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of therapeutic strategies for DDLS with CDK4 inhibitor in PDX
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19K09661
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Research Institution | Kanagawa Cancer Center Research Institute |
Principal Investigator |
比留間 徹 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 部長 (20254188)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮城 洋平 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), 臨床研究所, 所長 (00254194)
大津 敬 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 副技管・主任研究員 (10270696)
笠島 理加 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), 臨床研究所, 副技管・主任研究員 (20630875)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 患者由来ゼノグラフト / 脱分化型脂肪肉腫 |
Outline of Annual Research Achievements |
成人の切除不能あるいは再発・転移陽性の肉腫は根治困難で、多くは、延命と症状緩和を目的とする薬物療法として、ドキソルビシンを中心とする汎用プロトコルが選択され、治療の個別化は進んでいない。近年、CDK4の遺伝子増幅、タンパク質の高発現が、脱分化型脂肪肉腫(DDLS)の分子マーカーの一つとして病理診断に利用されている。 本研究では、2系統の樹立済みCDK4陽性DDLSの患者由来ゼノグラフト (PDX)を利用して、治療薬として上市されたCDK4/6阻害剤を軸に、PDXの特性を利用して初めて可能となる遺伝子発現解析手法(インタラクトーム解析)を用いた網羅的で詳細な肉腫細胞と間質細胞の相互作用解析から、進行再発DDLSの根治を目指した新規治療法開発の基礎的概念を確立する。 令和元年度は、ヒトとマウスのmRNA塩基配列の違いから、がん細胞(ヒト)と間質細胞等(マウス)の遺伝子発現を区別し、インタラクトーム解析を行うため、まず、2系統の継代3代目PDXのFFPE標本において、ヒトおよびマウス特異的抗体で免疫染色を行い、腫瘍細胞がヒト由来であること、血管等の組織がマウス由来であることを確認した。当該PDX組織よりRNAを抽出し、2症例各3検体のRNA塩基配列情報を取得した。 令和2年度は、上記2症例のうち1症例について、再度の病理診断で未分化多形肉腫(UPS)の可能性が高いとされたため、新たに提供を受けた6症例のDDLS手術検体よりPDXを作製し、このうち1症例で3代目までの継代が終り、治療実験の準備が整った。 令和3年度は、樹立したPDX系統で順次治療実験を開始した。これまでにCDK4/6阻害剤であるPalbociclibの最適投与量について検討を行い投与量および投与スケジュールを決定、治療実験を仮死した1系統について、投与群、対照群のPDXからDNA, RNAを抽出した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の主眼である、治療開発実験に向けた基礎データを取得できたが、解析を行った2症例のうち1症例について、再度の病理診断で未分化多形肉腫(UPS)の可能性が高いとされた。そのため治療実験のための新たなPDXモデル作製に時間を取られていたこと、また、治療実験においてCDK4/6阻害剤の最適投与量等の設定に時間を要したため、研究の進展はやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後はCDK4阻害剤の投与実験を継続すると共に、投与対照群のインタラクトーム解析を行い、その結果を基にCDK4/6阻害剤投与群のインタラクトーム解析を行う。これらの解析は、CDK4/6阻害剤に上乗せ効果が期待できる相互作用があるか、CDK4/6阻害剤の二次体制出現に関わる可能性のある相互作用があるか、の視点から進める。
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Causes of Carryover |
治療実験のための新たなPDXモデル作製に時間を取られていたこと、また、治療実験においてCDK4/6阻害剤の最適投与量等の設定に時間を要したため、研究の進展がやや遅れていたことから予定した治療実験に充てる研究費に余剰が出た。そのため、研究期間を延長し、2022年度に実施する治療実験に伴う消耗品費に充てることとする。
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