2019 Fiscal Year Research-status Report
レジン前装ジルコニア接着ブリッジの臨床応用に向けた新規臨床術式の構築
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19K10217
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
小峰 太 日本大学, 歯学部, 准教授 (90287657)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松村 英雄 日本大学, 歯学部, 教授 (40199857)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 接着ブリッジ / ジルコニア / 接着強さ / 適合 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①ジルコニア表面に維持装置付与によるレジン材料との接着強さ
ジルコニア（ZR）にアルミナブラスト処理を行った後，ZRは接着面にグレーズ陶材を焼成した群（ZR-GL），グレーズ陶材塗布後，50，70および105 μmの白色アルミナを付与し焼成した群（ZR-AL50，ZR-AL70，ZR-AL105），アルミナブラスト処理のみ（ZR-AB）の表面処理群とした。各群に対してクリアフィルポーセレンボンドアクチベーター（ACT），クリアフィルフォトボンドボンディングエイジェント（CPB），CPBとACTの等量混和液（CPB＋ACT）およびプライマー未塗布（UP）の4条件で処理を行った。ZR表面にコンポジットレジンを充填，重合を行った。37℃精製水中に24 時間保管および水中熱サイクルを5,000回負荷した試料に対し，せん断接着試験を行った。UP群においてZR-GL70とZR-AL105が他の表面処理群と比較して有意に高い接着強さを示した。水中熱サイクル負荷前では，ZR-AB，ZR-AL50，ZR-AL70およびZR-AL105で，負荷後では，ZR-AL50，ZR-AL70およびZR-AL105でCPB＋ACTが他のプライマー群と比較して有意に高い接着強さを示した。
②ジルコニア接着ブリッジの適合性
フレームワーク形態の違いがジルコニア接着ブリッジの適合に及ぼす影響を検討した。上顎側切歯欠損に対し接着ブリッジ治療を想定した。接着ブリッジのポンティック部は，前装陶材築盛量の違いにより，唇側面を0.5 mm（CB 0.5），1.0 mm（CB 1.0）および2.0 mmカットバックした群（CB 2.0）の3群とした。適合の測定はレプリカ法で行った。CB 2.0は，CB 1.0, CB 0.5に対して有意に小さい内面間隙量を示し, CB 0.5はCB 1.0に対して有意に大きい内面間隙量を示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
令和元年度は，ジルコニアに維持装置の付与によるレジン材料との接着強さの評価を行う予定であった．当初の研究計画に沿った内容，期間で研究は実施された．その結果，2020年5月に研究成果を学術大会で発表予定である．また，研究結果の解析，分析も行い，現在論文作成中である．
また，令和2年度に研究開始予定であった，前装ジルコニア接着ブリッジの適合性の評価についても研究が進められている．その研究結果も解析，分析が進められ，同じく2020年5月の学術大会で報告予定である．
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| Strategy for Future Research Activity |
現在のところ交付申請書の内容に従い研究が遂行されている．研究計画の変更および研究を遂行する上での課題は生じていない．
現状では，令和2年度に研究開始予定であった，前装ジルコニア接着ブリッジの適合性の評価についても研究が行われている．そのため，研究の進捗状況が当初の計画より進展した場合は，追加での研究を行うことも考えている．具体的には，ジルコニア接着ブリッジにおけるポンティック部への陶材築盛が，リテーナー部での適合に及ぼす影響についても検討することを予定している．これにより，当初の研究計画よりも発展した研究成果が得られる可能性がある．
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| Causes of Carryover |
研究計画どおり経費を使用したところ，端数が生じたため，次年度使用額が生じた。しかしながら，次年度使用額は9,925円と大きくないため，特段の研究内容の変更は必要ないと考えている。
次年度への繰越金については，令和2年度の助成金と合算して，当初の研究計画に従って予算執行を行う。今年度の予算執行状況を鑑みると，次年度も今年度とほぼ同様に，当初の研究計画通り遂行できると思われる．
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