2019 Fiscal Year Research-status Report
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19K10411
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
佐々木 会 明海大学, 歯学部, 講師 (60580230)
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2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 歯牙移動 / 痛み / 動物モデル / 開咬反射 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本申請の特色は、矯正処置によって生じる疼痛を緩和し骨代謝に影響しない鎮痛薬の探索をおこなう点であった。さらに、動物を用いることで、矯正力の負荷によって生じる侵害受容機構変調を機能的・形態的に詳細に検討することが可能である。
本モデルが与える知見は神経因性疼痛の原因解明ならびに治療方法確立に貢献する可能性も高い。しかも、新たな治療方法の確立の際に、その作用機序も明らかにすることで信頼性かつ安全性の高い疼痛管理法を樹立することが可能と考える。
研究計画として歯の移動に不可欠な破骨細胞由来の酸刺激に着目し、TRPV1拮抗薬の投与が開口反射閾値に及ぼす影響を検討した。その結果、A-889425の投与が用量依存的に開口反射閾値の低下を有意に抑制することが明らかになった。このことは、TRPV1機構が歯の移動に伴う疼痛の発現に関与しており、その活性を抑制することは有効な疼痛管理につながる可能性を示唆している。また、薬理学的にはTRPV1の異なる拮抗薬の効果を、他の受容体拮抗薬の効果と併せて比較する事も重要である。加えて、歯科ではLLLT（Low Level Laser Therapy）が盛んにおこなわれており、歯科矯正患者への適用も進められている。しかしながら、その効果は報告によって異なり、また、レーザーによる鎮痛効果は作用機序が明らかになっていない。そこで、さらに本モデルを用いてLLLTの効果を定量評価し、炎症性サイトカインなどを分子生物学的に評価することでその作用機序の解明もおこなうことも計画し、現在研究を継続中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新規治療薬・方法の探索として、薬物投与とLLLTの適切な投与（照射）量とスケジュールを開口反射活性の変化を指標として決定し、それらの処置をおこなったラットの歯の移動量、破骨細胞浸潤、三叉神経節活性、炎症性サイトカインなどの変化と併せて最大7日間の評価をおこなうことを目標に研究を進めてきた。
昨年度より、ほぼ計画通りのスケジュールにて進行を行うことができ、論文投稿までに至っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
新規治療薬・方法の探索として、薬物投与とLLLTの適切な投与量とスケジュールを開口反射活性の変化を指標として決定し、それらの処置をおこなったラットの歯の移動量、破骨細胞浸潤、三叉神経節活性、炎症性サイトカインなどの変化と併せて最大7日間の評価をおこなう。
薬物投与：TRPV1拮抗薬としてAMG9810の投与を検討している。また、A-889425は全身投与であったが、口腔内局所投与の可能性も検討する。他の受容体拮抗薬としてP2X2/3/受容体拮抗薬TNP-ATP（<1mM）（adachi et al., Mol Pain 2010）の投与をおこなう。
開口反射活性測定後のラットを過麻酔下で灌流固定し、以下の検討をおこなう。
破骨細胞浸潤：矯正歯周囲を上顎骨毎採取し、5 μmの切片を作成しTRAP染色によって、多核破骨細胞の数を計測する。この検討も二重盲験法でおこなう。
三叉神経節活性：両側三叉神経節を摘出し、5 μmの切片を作成しGFAP免疫染色をおこなう。レーザー顕微鏡でGFAP陽性サテライトグリア細胞に包囲された神経細胞数を計測する。
炎症性サイトカイン量：まだ模索中ではあるが、可能であれば矯正歯ならびにその対称歯の歯根膜を摘出し、ELISA法で炎症性サイトカイン量の変化を網羅的解析し、RT-PCR法にて再確認をおこなう。
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| Causes of Carryover |
参加予定の国際学会に参加しなかったことや、論文投稿には至たったが、論文投稿にあまり経費がかからなかったことがあげられる。他の要因として、実験は滞りなく進行しているが、今までの材料や薬剤で、新たに購入した備品、薬剤が少なかった。また、2019年度3月に注文した薬剤、備品の請求書等がまだ清算できていない。そのため、2020年4月以降も計画通り研究を進め、新たな学会発表、投稿論文に費用をあてていく予定である。
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