2020 Fiscal Year Research-status Report

Establishment of evaluation method of oral function standard of children using ultrasonic echo system

Research Project

Project/Area Number	19K10453
Research Institution	Showa University
Principal Investigator	弘中祥司昭和大学, 歯学部, 教授 (20333619)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	石崎晶子昭和大学, 歯学部, 講師 (00710386) 村田尚道昭和大学, 歯学部, 講師 (10407546) 渡邊裕北海道大学, 歯学研究院, 准教授 (30297361) 三田村佐智代 (林佐智代) 日本大学, 松戸歯学部, 講師 (40343579) 佐藤秀夫鹿児島大学, 医歯学域鹿児島大学病院, 講師 (40507125)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	超音波エコー装置 / 幼児 / 咬筋 / 舌筋 / 体組成
Outline of Annual Research Achievements	平成30年度より保険導入された口腔機能発達不全症とは、器質的に異常はないが口腔機能の獲得が遅延している状態のことであるが、診断は主に問診と視診によって行われており、検査方法や治療方法が確立されていない。本研究では、幼児に対して様々な測定を行うことで口腔機能発達不全に影響を及ぼす因子を特定し、今後の診断と治療方法の確立に役立てていくことを目的とする。都内の区立保育園に登園中の3-6歳児において、保護者から同意を得ており、なおかつ現在測定終了している85名(男児35名、女児50名)を対象とした。対象の保護者と担当保育士に生活習慣と食行動についてアンケートを実施した。また、対象に対して舌圧(JMS舌圧測定器)、咬合力(デンタルプレスケールⅡ)、口唇閉鎖力(りっぷるくん)、咀嚼能力(キシリトール咀嚼判定ガム)、下腿周囲長、握力の測定と口腔内診査、構音検査、うがい評価(ぶくぶくテスト)、超音波エコーによる舌厚の測定、食事状況の外部観察評価を実施した。アンケートと測定結果から、口腔機能発達不全症の有無を診断した。各測定項目の関係性と口腔機能発達不全の有無による2群間比較を行った。口腔機能発達不全症は36名(42%)に認められた。年齢と口唇閉鎖力、下腿周囲長、握力、うがい評価にはやや相関が、年齢と舌圧には弱い相関が認められた。また、舌圧と口唇閉鎖力、うがい評価にはやや相関が認められた。口腔機能発達不全がある児では、ない児に比較して舌圧が有意に低かった。舌圧と舌厚には相関は見られなかった。調査結果より、年齢が上がると舌圧、口唇閉鎖力、下腿周囲長、握力、うがい評価の値も上昇していた。また、舌圧が低いと口腔機能の発達が未熟であることが示唆された。つまり、口腔機能発達不全には舌圧が強く影響していると考えられた。今後症例数を増やし、口腔機能発達不全の有無に影響を与える因子について更なる検討を行っていく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究は、実際に幼児を用いて行う臨床研究である。区立保育園との協定で、緊急事態宣言が発令中には計測を行わない取り決めを行っており、令和2年度に秋から冬にかけて緊急事態宣言が発出されて、研究が中断してしまった。今後春以降に再度実施する予定ではあるが、また三度目の緊急事態宣言が発令されて、N数100を目指していたが、８５名で現在停止している。今後も宣言を見ながら、再度園との交渉を行いたいと考えている。
Strategy for Future Research Activity	本研究は、実際に幼児を用いて行う臨床研究である。区立保育園との協定で、緊急事態宣言が発令中には計測を行わない取り決めを行っており、令和2年度に秋から冬にかけて緊急事態宣言が発出されて、研究が中断してしまった。今後春以降に再度実施する予定ではあるが、また三度目の緊急事態宣言が発令されて、N数100を目指していたが、８５名で現在停止している。今後も宣言を見ながら、再度園との交渉を行いたいと考えている。しかしながら、今後も影響が大きい場合には、現在得られたデータをもとによりコンパクトに実施せざるを得ない。また、地域差を検討する予定ではあるが、人流が止められている現在、いまあるデータで報告せざるを得ない状況となる事も想定している。
Causes of Carryover	本研究は、実際に幼児を用いて行う臨床研究である。区立保育園との協定で、緊急事態宣言が発令中には計測を行わない取り決めを行っており、令和2年度に秋から冬にかけて緊急事態宣言が発出されて、研究が中断してしまった。今後春以降に再度実施する予定ではあるが、また三度目の緊急事態宣言が発令されて、N数100を目指していたが、８５名で現在停止している。今後も宣言を見ながら、再度園との交渉を行い、実人数を倍程度に増やしたいと考えている。