2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of comprehensive long-term patients outcome database in trauma and establishment of tailor-made post-discharge medical care
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19K10499
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
土谷 飛鳥 東海大学, 医学部, 准教授 (20530017)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
湯沢 賢治 独立行政法人国立病院機構水戸医療センター(臨床研究部), なし, 部長 (10240160)
堤 悠介 独立行政法人国立病院機構水戸医療センター(臨床研究部), なし, 医長 (50627320)
安田 貢 独立行政法人国立病院機構水戸医療センター(臨床研究部), なし, 部長 (70528489)
康永 秀生 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (90361485)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 包括的長期予後データベース / 患者報告アウトカム / 外傷 / テーラーメイド型 / 社会的患者背景 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、社会的患者背景、患者報告アウトカムを中心とした包括的長期予後データベースを構築し、それに臨床情報を組み合わせて分析することで、患者の社会状況に応じたテーラーメイド型退院後医療を提示し、外傷患者の社会復帰率向上、医療資源の最適配置を実現しようするものである。
2021年度は症例登録を継続し、研究参加施設の実情に合わせたシステムメンテナンスを行い、包括的長期予後データベースを完成させた。
また、日本外傷学会後援による研究参加施設募集も継続した結果、研究参加施設が1施設増加した。さらに昨年度研究継続を断念した2施設が、研究再開可能となり、合計17施設(救命救急センター17施設;大学病院10施設・高度救命救急センター6施設含む)で症例登録が進行した。2022年3月末日に症例数は700症例を超えたが、COVID19の影響で外傷症例が激減したため、当初の目標よりは少なくなった。そのため補助事業期間の延長申請を行い、承認された。毎月約40症例が蓄積され続けているため、最終的には少なくとも1000症例は超える見込みである。
学術報告としては、英文プロトコル論文を出版(Annals of Clinical Epidemiology.2021 ;3(2):59-66)し、外傷学会多施設共同臨床研究委員会で経過報告を行った。
COVID19による外出規制緩和後は、症例数はさらに増加することが予想される。症例集積・ 追跡システムも順調に機能しており、受傷2,4,6か月後の平均患者追跡率は約85%と、世界的に見ても非常に高い値であり、全体的には概ね順調な経過である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１）研究開始後に、研究参加施設の事情で研究継続を断念した施設が2施設存在したが、各事情が解消されたため、研究再開が可能となった。
２）COVID19の影響で外傷症例が激減したため、当初の目標よりは症例数が少なくなった。そのため補助事業期間の延長申請を行い、承認された。毎月約40症例が蓄積され続けており、最終的には少なくとも1000症例は超え、症例集積・追跡システムも順調に機能しており、受傷2,4,6か月後の平均患者追跡率は約85%と、世界的に見ても非常に高い値であり、全体的には順調な経過である。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID19禍という難しい状況下においても症例集積はそれなりに順調に進行しているため、COVID19による外出規制緩和後は、症例数はさらに増加することが予想される。補助事業期間延長申請が承認されたため、2022年度はさらなる症例集積と患者追跡を継続していく。また、本研究を継続・拡大できるように、本研究を発展させた科研費の申請を行い採択された。これによりさらに充実した研究継続的に可能となる。
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| Causes of Carryover |
COVID19による緊急事態宣言等で人々の外出が激減し、研究参加全施設で外傷症例が例年の半数に低下しているため、当初の症例集積数より症例数が減じた。そのため補助期間延長申請を行う目的で補助金を計画的に余らせていた。その計画通りに次年度に全て使用する予定である。
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Research Products
(4 results)
