2020 Fiscal Year Research-status Report
The importance of peer-to-peer networking in the community-based integrated care systems
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19K10558
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
北村 温美 大阪大学, 医学部附属病院, 助教 (60570356)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中島 和江 大阪大学, 医学部附属病院, 招へい教授 (00324781)
猪阪 善隆 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (00379166)
徳永 あゆみ 大阪大学, 医学部附属病院, 特任助教(常勤) (60776409)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | SNS / 地域包括ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第26回日本腹膜透析医学会学術集会・総会にて、「医療介護連携SNSが複数機関・家族をつなぎ、超高齢腹膜透析患者の安全安心な在宅療養を支えている一例」として、地域包括ケア実践のためにSNSが有用であることを報告した。当院事例において、毎日患者宅を訪問する看護師からの提案事項、懸念事項がSNS上で多職種に伝達されることにより、大学病院あるいは往診医からそれぞれの専門性を活かした早期指示対応がなされ、問題が解決あるいは入院回避できていることを示した。また、自己管理に関する医師指示を、非同居家族や訪問看護師が把握することにより、自立支援のための教育が推進される可能性も示した。
また、第94回大阪透析研究会（オンライン）に参加し、concervative kidney management、ACPなど、goal-directed PDの推進のために必要な多職種協働について学習するとともに、第2回日本地域包括ケア学会（オンライン）に参加し、地域包括ケア推進のために必要なICT活用等について学習した。
情報共有を効率的に、かつ簡便に、行える環境整備と、ネットワークに大学病院のような急性期治療病院が参加することが、地域包括ケア推進のために有用と考えられた。Covid-19感染拡大の中で、対面での訪問看護師との意見交換が不可能となっており、今後もSNSを活用拡大していくことが、急性期病院をうまく組み入れた地域包括ケア推進のために必要かと考えており、次年度実践していく計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
腹膜透析医療に関わる訪問看護ステーションや在宅医とのディスカッションを経て、課題の抽出を行う予定であったが、Covid-19感染拡大を受け、対面での意見交換会を開催できなかった。遠方の訪問看護ステーションとはWeb上で退院支援カンファを行う等、新しい取り組みも始めており、次年度も対面での意見交換会は開催が難しい可能性があるため、ＳＮＳの活用を訪問看護ステーションに積極的に広げていく計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度上半期でＩＣＴ、ＳＮＳを活用したネットワークの形成を目指す。そのうえで、よりよい地域包括ケアのために必要な課題、訪問看護師が求める情報を入手するために必要な仕組みを探索する。下半期では患者家族を含めたネットワーク形成を目指し、その運用の中で、訪問看護師にとってのＳＮＳの有用性、大学病院の参画の在り方を検討する。
ネットワークとしては、MedicalCare Stationを活用することを計画している。
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| Causes of Carryover |
訪問看護師とのネットワーク形成のための意見交換会を実施できなかったこと、無料のSNS活用による安全で有用なネットワーク形成の可能性を見出したことにより、費用が発生しなかったことにより、今年度の使用金額が非常に少なくなりました。次年度は、訪問看護ステーションへのアンケート調査や、医師間ネットワーク形成のための医師向けホームページ作成等に費用を活用する計画である。
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Research Products
(2 results)
