2021 Fiscal Year Research-status Report
The importance of peer-to-peer networking in the community-based integrated care systems
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19K10558
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
北村 温美 大阪大学, 医学部附属病院, 助教 (60570356)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中島 和江 大阪大学, 医学部附属病院, 招へい教授 (00324781)
猪阪 善隆 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (00379166)
徳永 あゆみ 大阪大学, 医学部附属病院, 特任助教(常勤) (60776409)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | SNS / 地域包括ケア / 多職種ネットワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究仮説は、地域包括ケアシステムにおける多層（医師間、看護師間、患者間）、多職種間、地域横断的ネットワークの有効性を検討するものであるが、在宅医療である腹膜透析において、京都府、鹿児島県、長崎県、東京都などの一部の地域では、アプリ等を用いて多職種横断的ネットワークが構築されている。
令和3年度もCovid-19の影響が大きく、研究計画通りに進めることが困難であったため、既にネットワークを構築されている地域での実態調査、ネットワーク作りの意義や効果に関する調査を計画することとした。腹膜透析について大阪府や京都府内の在宅医、基幹病院、訪問看護師、介護施設等を含むネットワークを構築されてきた正木医師へのインタビューを行い、在宅医療の推進と安定化のためには、大学病院などの基幹病院が在宅医療のメリットを実感すること、どのような制度や協力により安心・安全な在宅医療が可能となるかの知識を共有すること、非透析専門医の巻き込み（専門性の高い医療分野にも対応可能な医師を増やすこと）、メディカルケアステーションなど簡易に多職種・多施設間で情報共有できるツールを活用すること、の必要性が見いだされた。また、職種・地域横断的なネットワークに大学病院等が参画することが、地域包括ケアの質向上のみならず、在宅医療に尽力する医療者ネットワークのエビデンスを創出することにもつながる可能性が示唆された。
さらに、全国的な多職種ネットワークとして昨年度立ち上げられた「在宅腹膜透析を支える会」のコアメンバーとディスカッションを行い、このネットワークをプラットフォームとして、地域包括ケアに関わる全てのタスクフォースにアンケート調査を次年度実施することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
Covid-19の影響にて、訪問看護師へのインタビューや患者会の開催を通じて専門性を要する在宅医療に関する課題を抽出することが、困難な状況が継続している。しかし各地での在宅医療推進者をつなぐ全国的なネットワーク（在宅腹膜透析を支える会）に協力を要請することで、調査のプラットフォームを得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は、腹膜透析医療に関わるステイクホルダー（在宅医、訪問看護師、介護施設、基幹病院）へのアンケート調査やヒアリングを行う。調査プラットフォームとして、全国的な多職種ネットワークである「在宅腹膜透析を支える会」と連携する。調査にはメディカルケアステーションを活用し、全国的なネットワークにて広く調査を行う。
また、腹膜透析患者間の情報共有プラットフォームも構築し、その有用性を調査する。
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| Causes of Carryover |
Covid-19による診療上および対面協議の困難さにより、当初計画していた直接的な課題抽出やネットワーク構築が困難な状況であったため。代替として、既に各地で構築されている小規模ネットワークを横断的にWeb上で次年度に調査することにより、専門的知識を要する分野での在宅医療推進に必要な課題を抽出する。
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