2022 Fiscal Year Research-status Report
Construct of an effective support of physical activity for a Parkinson's disease patients at home
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19K10564
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Research Institution | Tohoku Fukushi University |
Principal Investigator |
中江 秀幸 東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (70550169)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三澤 寿美 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (10325946) [Withdrawn]
相馬 正之 東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (40554994)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | パーキンソン病 / 地域差 / 外出活動 / 季節の差異 |
Outline of Annual Research Achievements |
実施済みのアンケート調査において、気温や積雪といった気候、およびインフラ整備状況が異なる青森県と宮城県の在宅パーキンソン病患者の外出を含めた活動状況の比較を行っておらず、その比較検討から得られた知見について第81回日本公衆衛生学会総会においてポスター発表を行った。 両地域の特性は、人口だけでなく平均気温、降雪量および降雪日数、そしてノンステップバスの保有台数およびバス利用回数に差異がみられる。これらの影響と考えられる外出を含めた生活活動への影響として、介護保険サービス利用率は64%前後と近似し、受けているサービス種別のデイケア・デイサービス利用率は両県ともに高い利用率であった。しかし、訪問看護およびショートステイの利用では有意差を認め、宮城県の方が有意に利用率が高かった。通院も含めた外出率は、両県ともに90%を超えていたが、趣味活動を目的とした外出では、青森県では少なく宮城県が有意に高値であった。また、両県について夏季と冬季を比較すると、青森県では毎日の外出率が冬季で低下していた。また、外出の手段は、自家用車、徒歩、タクシーは両県ともに高値で差異は見られなかった。しかし、バスや車椅子を利用した外出手段では宮城県が有意に高かった。 以上より、介護事業所が多くあり、サービスを利用している在宅パーキンソン病患者であっても、気候や地域のインフラが3次活動の頻度や外出手段に影響を与えていることが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
感染状況に配慮すべき在宅療養の高齢者を対象としており、対面での活動が出来ていない状況である。2022年度は対面での研究活動からアンケート調査結果の検討による得られた知見を公表する方針としたため、2021年度よりは進んだ。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は対面での当初計画通りに実施できる可能性も考え、予算執行しながら準備を進めたが各地域に出向いての評価・介入は実施することができなかった。2023年度に1年延長して、これまでの得られた知見で論文化できていない内容を論文化すること、得られた知見について協力いただいたパーキンソン病友の会会員にどのように感じるか、どのような支援が必要か、どのような工夫をされているか、などを聞き取り、以後に取り組むべき問題点を明らかとする。
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Causes of Carryover |
当初計画していた学会参加数よりも少なかった。翌年度は論文投稿と必要な消耗品で予算執行予定である。
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Research Products
(2 results)