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2020 Fiscal Year Research-status Report

農薬曝露による子どもの神経発達リスクの解明-遺伝子多型(SNPs)解析を用いて-

Research Project

Project/Area Number 19K10576
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

西原 進吉  北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 客員研究員 (10584344)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 荒木 敦子  北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 特任教授 (00619885)
小林 澄貴  北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 特任講師 (10733371)
Project Period (FY) 2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords神経発達 / ADHD / 有機リン / ネオニコチノイド
Outline of Annual Research Achievements

近年、発達障害の子どもが増加傾向にある中、農薬への曝露がその一因である可能性が指摘されている。しかしながら、農薬への曝露が、子どもの神経発達に与える健康影響を検討した研究は極めて少ない。
本研究では、児の尿を用いて、有機リン、ネオニコチノイド等の農薬や代謝物の濃度を測定する。加えて、これらの曝露濃度と神経発達スコアとの関連を検討し、農薬曝露が神経発達に与える影響を明らかにする。出生時に採取された臍帯血からDNAを抽出し、代謝関連遺伝子多型(SNPs)を解析することで、上記農薬曝露に対して脆弱な集団の存在を解明する。最終的には、このような個人差を考慮に入れた評価モデルの構築を目指す。
2020年度末までに、農薬やその代謝物を測定する尿検体、および、アウトカムを評価するための情報(Conners3P,ADHD-RS)は収集済みである。
本研究における、農薬やその代謝物測定のサンプリングは以下のように実施されている。北海道スタディの全参加登録者の中から、「2003年~2009年に生まれ,2017年11月までに8歳に到達した児(N16193)」の中から、「アウトカム評価のための8歳調査票」があり、且つ、「尿検体が収集できている児(N1618))」を選定した。今回の研究では、さらにその中から事前に抽出(ランダムサンプリング)・設定されている「サブコホート」の対象者325名分すべての尿検体について測定を実施することを目指している。現段階ではその中の122検体分が測定済みであり、残りの203検体分についても測定の準備を進めている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の目的は,7歳の子どもの尿から,有機リンやネオニコチノイド系農薬の代謝物を測定し,尿中の農薬代謝物濃度とその子の神経発達スコアとの関連についての検討を行うことである。
上記の目的を達成するには,(1)尿検体の収集,(2)アウトカム評価についての情報収集と整理,(3)尿検体中の農薬代謝物の測定,(4)結果の解析と公表(論文執筆)という段階を踏む必要がある。
現段階では,上記の(1)と(2)がすべて完了しており,(3)についても、122検体分の測定が終了している。

Strategy for Future Research Activity

2021年度は,測定済みの122検体から、最終的に測定を予定している325検体まで測定数を増やす予定である。

測定する物質・代謝物は,有機リン系農薬代謝物(DMP, DEP, DMTP, DETP, DMDTP, DEDTP),ネオニコチノイド系農薬(DIN, NIT, THM, IMI, CLO, IM-2-1, ACE, THD)である。
アウトカム評価に関する情報はすでに収集済みであり,データ整理も完了しているので,測定結果が揃った段階で統計解析を実施し,ADHD等の神経発達状況との関連を検討する。

Causes of Carryover

本研究において最も重要な点は、測定誤差を最小限にして、尿中の農薬やその代謝物を測定することである。
測定は外部機関で実施するが、年度毎に分配される研究費で複数回に分けて測定を行うと、測定毎の誤差が生じる懸念がある。
したがって、本研究では、2021以前の未使用額と2021年度の直接経費をすべて測定費用に充て、2021年度に検体をまとめて測定する予定であるために次年度使用額が生じている。

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Published: 2021-12-27  

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