2020 Fiscal Year Research-status Report
Continual water environment assessment related to water-borne disease control in large-scale typhoon hit areas in the Philippines
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19K10588
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| Research Institution | Hiroshima Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
中村 哲 広島文化学園大学, 看護学部, 教授 (40207874)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
翠川 裕 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 准教授 (10209819)
翠川 薫 鈴鹿大学, こども教育学部, 教授 (20393366)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 日本住血吸虫症 / 媒介貝 / 疾病監視GIS / フィリッピン / 水系感染症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は現地調査を行う事が不可能であった。そのため昨年度共同研究者から入手したレイテ州内の住血吸虫媒介貝とその感染貝に関わるGIS定点観測情報を適用した分布図作製に着手した。この情報はフィリピン保健省住血吸虫症防疫研究病院トレーニングセンターの既知情報に2019年の調査情報を加え修正したものである。現在まで判明している定点観測地543か所の内GPSで把握された459地点について110か所の媒介貝生息地点の分布画像を作成した。この画像は、レイテ州域の衛星画像の一部に５万分の１の部分地図を付加合成したものを基礎として作成した。画像上にGPS定点調査地の位置を点状に示した。そして、日本住血吸虫に感染した媒介貝が存在する21の定点を特に区別して表示した。また同画像には定点の現地形・植生・水環境等の地理条件をも加味して作成した。日本住血吸虫感染貝と同住血吸虫症リスク判定に関わるGIS構築の基礎地図として現地共同研究者に共に開発すべく現在も改訂を続けている。また本年度は前出の画像作成に加えて一編の論文を発表した。
本年度は昨年度からの突発的な新型コロナウイルスのパンデミックにより、フィリピン政府は2020年3月22日以降外国人ビザ発給を停止し、5月以降は外国人の入出国が不可能な状態となっている。このパンデミック状況は国内外を通じてワクチンの効果が出るとみられる来年度後半まで続くのではないかと考えられる。このため、来年度は可能な限り現地との遠隔会議・交流をつうじて現地との共同研究の進渉を図りたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度の現地調査は昨年3月以降フィリピンを含め世界的に拡大したCOVID-19の流行により、日本からフィリピン国への入出国が制限され、この報告を書いている現在でも調査地へのアクセスが制限されている。現状では同国のカウンターパートとのメールや遠隔会議等を通じた相互の会議連絡は行えるものの現地調査を実施することが出来なかったためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度までに実施できなかった課題に関して遠隔会議を通じてGIS基礎地図の情報追加を加速する(例えば地図の購入等)。COVID-19流行対策が進展し現地調査の受け入れが可能となれば、一昨年度に発見されたレイテ島及び隣接するサマール島でそれぞれ新たな侵淫地の媒介貝の分布の特徴についてできる限り、現地で明らかにする予定である。同時に、水系・食品媒介感染症の起因病原体に関しては現地の食品・飲料水源を中心にビブリオ科および腸 内細菌科の細菌を主として検索し実施計画を進める。さらに、本研究成果を国内外に発表し共同研究の進捗に寄与する所存である。そして、これらの情報を応用し、住血吸虫感染を主としたレイテ州地域水系感染症リスク評価用地図を創出する。
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| Causes of Carryover |
本年度の現地調査は3月以降フィリピンを含め世界的に拡大したCOVID-19の流行により、日本からフィリピン国への入出国が制限され、この報告を書いている現在でも調査地へのアクセスが制限されている。現状では同国のカウンターパートとのメールや遠隔会議等を通じた相互の会議連絡は行えるものの本年度現地調査計画の実施が不能となった。このため計画の主体となる現地調査を来年度に延期せざるを得ず、本年度使用額の未使用分が生じることとなり、次年度使用額が生じることとなった。
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