インターネットやスマートフォンの適切使用に関する保健教育と介入効果に関する研究

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K10629
• Research Institution: Nihon University
• Principal Investigator: 兼板 佳孝 日本大学, 医学部, 教授 (40366571)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大塚 雄一郎 日本大学, 医学部, 助教 (40748399) ; 井谷 修 日本大学, 医学部, 准教授 (70624162) ; 松本 悠貴 日本大学, 医学部, 助教 (60647783)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 保健教育 / 高校生 / インターネット / スマートフォン

Outline of Annual Research Achievements

高校生のインターネットやスマートフォンの過度な使用は、学習を妨げるだけではなく、うつ、不安症、睡眠障害などの発生を促進し、心身の健康に多大な影響を及ぼす。そのため、高校生のインターネットやスマートフォンの過度な使用は、学校教育と学校保健の両面において重要な問題となっている。しかし、これまでのところ、高校生のインターネットやスマートフォンの過度の使用に対してどのような対策が有効であるかは分かっていない。本研究では(1)先行研究のレビューを実施してインターネット、スマートフォンの過度の使用が健康に及ぼす影響を明らかにする。(2)インターネットやスマートフォンの適切な使用方法についての教材と保健教育プログラムを作成する。(3)作成したプログラムを用いた保健教育を介入研究として実施して、その効果を検証する。
2020年度は、協力校の養護教諭と相談しながら、保健教育プログラムに使用する教材を完成させた。教材は、指導者用と生徒用と2種類作成した。教材は10章から構成され、1章当たり5分間のミニレクチャーを行えるように企画した。また、作成した教材を用いて、授業のシミュレーションを行った。新型コロナウイルス感染症が全国的に流行したため、ベースライン調査の実施を1年後に延期することになった。そのため、あらためて参加校を募ったところ、16校から協力が得られることになった。協力意向が確認された学校・学年に在籍する生徒数は約5600人である。先行研究のレビューを行ったところ、青少年におけるインターネット・ゲーム依存の要因としては性別や気質といった個人要因、ゲームの使用方法などの行動要因、学校や家庭に関わる環境要因と多岐にわたっていることが明らかとなった。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

当初は2020年度に1回目の自記式質問票調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症が全国的に流行したため参加を予定していた学校において休校等の措置が講じられたため、調査に充てる時間を確保することができなかった。そのため自記式質問票調査の実施を1年延期し、2021年度に実施することになった。以上のことより、上記の区分（（４）遅れている）と判断した。
上記以外については、保健教育プログラムに使用する教材を指導者用と生徒用の2種類完成させたこと、これを用いて保健教育のシミュレーションを行ったこと、あらためて参加校を充分に確保できたこと、先行研究の知見を整理できたことなどは順調に進捗しているといえる。

Strategy for Future Research Activity

2021年度の1学期に、ベースライン調査を実施し、その後に介入群に対しては、作成した教材を用いて、インターネット、スマートフォンの適切な使用についての保健教育プログラムを実施する。ホームルームに教室ごとに教師が自記式質問調査票、調査票記入マニュアル、回収用封筒を配布する。調査票記入マニュアルに従って教師が調査について説明する。対象者自身が調査票に記入し、回収用封筒に密封した状態で提出してもらい、回収用封筒はまとめて代表研究者の研究室へ搬送する。協力意思が確認できた調査票だけを選別してデータ入力を行う。各質問項目に対する回答を集計して、基礎統計資料を作成する。
作成した教材を用いて介入群に対してホームルームの時間帯などで授業を行う。インターネット、スマートフォンの適切な使用について健康増進の観点から正しい情報を伝え、望ましくない習慣を有している者に行動変容を勧める。保健教育は単発で行うのではなく、系統的にスケジュールを立てて10回に分けて実施する。これらの保健教育については、学校教員の協力と支援を受けながら実施する。2 学期には、フォローアップ調査を実施し、その後にコントロール群に対してインターネット、スマートフォンの適切な使用についての保健教育プログラムを実施する。
ベースライン調査データとフォローアップ調査データを参加者ごとに連結したデータベースを作成して、統計解析を行う。このときに、介入群とコントロール群を比較することによって、介入として行った保健教育プログラムの効果を検証する。
学校毎の集計値については、参加校の関係者にフィードバックする。また、研究成果については、研究協力者や学校関係者に報告するとともに、関係する学会の学術集会にて発表する。また、学術論文を作成し、発表する予定である。

Causes of Carryover

当初は2020年度に自記式質問票調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症が全国的に流行したため学校の休校等の措置が講じられたため、調査に充てる時間を確保することができなかった。そのため自記式質問票調査の実施を1年延期し、2021年度に実施することになった。次年度使用額は、自記式質問調査の実施、および、データの入力と分析、結果報告に用いる予定である。