2021 Fiscal Year Research-status Report

インターネットやスマートフォンの適切使用に関する保健教育と介入効果に関する研究

Research Project

Project/Area Number	19K10629
Research Institution	Nihon University
Principal Investigator	兼板佳孝日本大学, 医学部, 教授 (40366571)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大塚雄一郎日本大学, 医学部, 助教 (40748399) 井谷修日本大学, 医学部, 准教授 (70624162) 松本悠貴日本大学, 医学部, 助教 (60647783)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	保健教育 / 高校生 / インターネット / スマートフォン
Outline of Annual Research Achievements	高校生のインターネットやスマートフォンの過度な使用は、学習を妨げるだけではなく、うつ、不安症、睡眠障害などの発生を促進し、心身の健康に多大な影響を及ぼす。しかし、これまでのところ、高校生のインターネットやスマートフォンの過度の使用に対してどのような対策が有効であるかは分かっていない。本研究では(1)先行研究のレビューを実施してインターネット、スマートフォンの過度の使用が健康に及ぼす影響を明らかにする。(2)インターネットやスマートフォンの適切な使用方法についての教材と保健教育プログラムを作成する。(3)作成したプログラムを用いた保健教育を介入研究として実施して、その効果を検証する。 2020年度までに保健教育プログラムに使用する教材、自記式質問調査票、調査票記入マニュアルの作成を行った。加えて、インターネットやスマートフォンの過度の使用が健康に及ぼす影響について先行研究を検索し、知見を整理した。 2021年度1学期に協力校16校に在籍する高校生を対象に自記式質問票でベースライン調査を行った。対象者5529人のうち5427人から調査票が回収された。協力意思を示さなかった53人と性別不明の73人を除外し、残った5301人を有効回答とした。多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、インターネット依存とスマートフォン依存に共通する正の関連要因は「保護者との会話が少ない」、「授業以外の勉強時間が少ない」、「うつ症状を有している」、「就寝時刻が遅い」、「睡眠の質が悪い」ことであった。ベースライン調査終了後に、先行（介入）群9校において、保健教育プログラム教材を用いて1回5分間の保健教育を合計10回実施した。2学期には、同一の集団を対象にフォローアップ調査を実施し、5360人から調査票が回収された。フォローアップ調査終了後には、待機（コントロール）群7校において保健教育を実施した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 新型コロナウイルス感染症が全国的に流行し、2020年度に協力校で休校措置がとられ、そのために自記式質問票の実施を見合わせることとなり、全体のスケジュールが1年遅れになっている。また、2021年度も新型コロナウイルス感染症の流行に伴って、ベースライン調査の解析結果報告会が延期されている。それらの点を除いて、保健教育教材の作成、保健教育による介入、自記式質問票によるデータの収集については、順調に進捗している。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は、ベースライン調査データとフォローアップ調査データを連結したデータベースを用いて、引き続き統計解析を行う。解析の目標は、介入群とコントロール群を比較することによって、介入として行った保健教育の効果を検証することである。解析結果については、現地を訪問し、協力してくれている養護教諭や学校関係者に報告すると共に、意見交換を行う予定である。学校ごとのの集計値については、参加校の関係者にフィードバックする。また、研究成果については、研究協力者や学校関係者に報告するとともに、関係する学会の学術集会にて発表する。また、学術論文を作成し、発表する予定である。
Causes of Carryover	2021年度も新型コロナウイルス感染症の流行が生じた。研究計画では現地に訪問して協力者である養護教諭、学校関係者に進捗報告すると共に意見交換を行うことにしていたが、感染防止の観点から延期した。次年度には、延期されている解析結果報告会の目的で現地を訪問する計画であり、繰越金はそれに用いる予定である。