2019 Fiscal Year Research-status Report
大腿部CTによる筋肉量・筋肉内脂肪、フレイル、潜在性動脈硬化の関連:第2期調査
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19K10642
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Research Institution | Shiga University of Medical Science |
Principal Investigator |
門脇 紗也佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員助教 (60510344)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤吉 朗 滋賀医科大学, 医学部, 客員教授 (10567077)
三浦 克之 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (90257452)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 潜在性動脈硬化 / 異所性脂肪 / 大腿筋肉面積 / フレイル |
Outline of Annual Research Achievements |
高齢者の割合が今なお増加しつづける本邦において、要介護状態の前段階ともいえる虚弱状態である「フレイル」がますます注目されている。本申請の前身である「大腿部CTによる筋肉内異所性脂肪および筋肉量、運動機能と潜在動脈硬化との関連」(基盤(C):2016-2018年度)は、基研究であるSESSA-Women(基盤(A))の付随課題であり、本申請は基研究の第2期調査に対応して、引き続きフレイルの調査および大腿部CT検査・画像解析を完遂しようとするものである。 本申請の目的は、一般女性集団を対象とし、(a)大腿部CTによる筋肉内異所性脂肪および筋肉量、運動機能と潜在性動脈硬化との関連を明らかにする、という第1期の課題を完遂すること、(b)第1期の中間解析の結果に基づき、①フレイル・②大腿筋の面積および異所性脂肪・③潜在性動脈硬化の3項目と④生活活動の程度との関連を明らかにすること、である。 2019年度は、基研究参加者について、以下のデータの収集・蓄積を行った。 (A)大腿中央部のCT撮影及び大腿筋群の横断面積・筋肉内や筋肉間の脂肪面積(異所性脂肪)の計測:基研究の第一期に引き続き、大腿中央部のCT撮影を行った。 (B)運動機能検査の実施・フレイルに関する問診:基研究の第一期に引き続き、握力・5m歩行テスト・片脚立位保持最大時間・Functional reach test(動的バランス能力の評価)・Timed up and go test(歩行能力や動的バランス、敏捷性等の評価)を行った。 (C) 生活活動の程度の計測:研究参加者に活動量計(オムロンActive style Pro HJA-750C)の1週間装着を依頼し、データを収集した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
基研究であるSESSA-Women の調査が、リクルート数の不足やCOVID-19拡大防止のための外出自粛の影響などで当初の予定よりやや遅れている。そのため、関連研究である本研究もやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、2019年度に引き続き、継続中の潜在的動脈硬化のフィールド調査の参加者に大腿中央部のCT撮影・運動機能検査の実施・フレイルに関する問診・生活活動の程度の計測を実施する。 2021年度に大腿筋群の横断面積・筋肉内脂肪・筋肉間脂肪面積の計測のためのソフトウエアや、計測作業を迅速に進めるための電子機器を購入し、得られた大腿中央部CT画像より大腿筋群の横断面積・筋肉内脂肪・筋肉間脂肪面積の計測作業を行い、データ収集を行う。 2022年度に得られたデータの解析を行う予定である。 尚、2019年度末から本報告書作成時点にいたるまで、COVID-19感染症の影響を受け、調査全体を中断している。今後、調査実施件数が当初の計画に満たない場合にも、当初の研究目的を可能な限り達成できるよう、研究方法や調査実施時期などについて柔軟に対応する所存である。
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Causes of Carryover |
2019年度については、60万円の予算のうち、8割以上が次年度使用額となった。主な理由は以下の2点である。(1)調査実施にかかる人件費・謝金を計上していたところ、2019年度については、基研究および他の関連研究からの経費として拠出され、本研究の経費からの調査費用拠出時期が次年度以降にずれたこと。(2)学内研究分担者の一人が他大学に異動となったため、当該研究分担者にかかる直接経費の拠出が次年度以降にずれたこと。 使用計画:上記理由(1)(2)については、拠出時期が次年度以降にずれたにすぎず、出費の節約を生じた訳ではないので、当初の予算計画通りの額について次年度以降に拠出する。すなわち、(1)については、次年度以降の調査費用として使用し、(2)については、当該研究分担者にかかる経費として使用する。
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