2022 Fiscal Year Research-status Report
高度看護実践能力と質担保の為のWEB版EBN実践シミュレーション教育システム開発
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19K10739
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
石垣 恭子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (20253619)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高見 美樹 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (10335565)
宇都 由美子 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 教授 (50223582)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 統計分析 / 面接教育 / 同時双方向型教育 / オンデマンド教育 / 個別教育 / 遠隔研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年9月に行なったTV会議システムを用いたオンラインにおける遠隔での看護職員研修（同時双方向型教育）では、教育用電子カルテの画面を用いてデータの二次利用についてシミュレーション教育の実施と取得したデータをどのように分析するかの統計研修を行なった。本研究の当初予定では、面接での統計研修とその場でWEBを用いた教育用電子カルテを用いたデータの二次利用演習する計画であった。しかしコロナ禍により、病院側も看護師が1箇所に集まれず、各部署での分散研修になり、完全なオンラインによる研修に切り替えた。さらに、この研修形式に対応させる為、講義形式の教育と看護師個々人の看護研究データ解析を個別教育した。2022年度は、この研修時に取得した看護師からのデータを分析し、教育方法の変化に対応し、効果的な研修を行うための方策を考えた。その結果、1部署から2～3名の看護師が参加し、最終的には10部署から約30名の看護師が参加した。調査票の回答者は21名、そのうち有効回答数は15名であった。研修終了後の平均点が高かった項目は、「電子カルテのデータを二次利用する」66.67点、「データの蓄積」、「Microsoft Excelを用いたアンケートデータの入力方法」が共に65.67点であった。研修前後における平均点の差が大きかった項目は、「Microsoft Excelを用いたt検定の方法」38.87点、「相関関係と因果関係について」33.87点であり、演習で実施した項目について、差が大きく統計学的に有意な差を認めた。今後の職員研修の開催方法については、「講義・演習ともにオンラインを希望」は8名、「講義はオンラインだが、演習は対面を希望」が7名であった。同時双方向型教育は、準備のために病院側の担当者に負担がかかるが、教育の質の担保は可能であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
電子カルテ教材を用いた研修の2020年度、2021年度計画では、電子模擬カルテシステムを活用しながら対面研修を行い、看護データの二次利用に向けた教育及び、統計解析の演習を行う予定であった。2021年9月に当初の予定を大きく変更してオンライン研修のみ、これまでの研修時間を30パーセント減じての教育を試みた。2023年1月にも同様の研修を行うことができたが、現時点で分析が終了したのは1回のみ2021年度分のデータであった。2022年度においてもコロナ禍において緊急事態宣言、まん延防止等重点措置の発出、病院側の感染予防措置により、病院への研究者の出入り、対象看護師との面談、面接形式による研修やアンケート調査を行うことが出来なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
Web版教材を用いた自己学習が可能なシステムを開発する前に、現在までに用意した教材や研修の評価を収集し、いかにして遠隔研修において、対面方式と遜色のない電子模擬カルテを使用してのシミュレーション教育が行えるかを評価する。 具体的には、2021年9月と2023年1月の研修データを分析し、オンライン研修における教育評価の実施とそのオンライン研修の限界について検討する。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍において、2022年度に計画した海外発表などができなくなった。また、国内発表においてもオンラインの参加形式が増加し、旅費が予定以上にかからなかった。さらに、本看護研修の実施についても完全オンラインの状況で、現地に赴いての教育評価はできなかった。そのため、2022年度もオンデマンド用の教材作成と現地参加型の学会発表に科研費用を使用した。次年度は、 学会発表のための旅費、双方向型教育システムの試験開発に費用を充当する。
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