2020 Fiscal Year Research-status Report
スカイプを活用した訪問看護ステーション医療安全管理担当者のスキルアップ支援
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19K10768
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| Research Institution | Tenri Health Care University |
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Principal Investigator |
内田 宏美 天理医療大学, 医療学部, 教授 (30243083)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津本 優子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (30346390)
福間 美紀 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (40325056)
坂根 可奈子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (40559267)
宮本 まゆみ 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (80551746)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 訪問看護 / 医療安全 / 地域ネットワーク / コンサルテーション / 遠隔会議 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
訪問看護事業所の医療安全管理担当者とのコンサルテーション・システムの構築という実践研究の実施に先立ち、そもそも、訪問看護師の医療安全に関する認識を把握し、医療安全管理上の課題を明らかにする必要がある。また、管理的立場にある訪問看護師の医療安全管理遂行上の課題やニーズを明らかにしておく必要があることから、2019年には、訪問看護分野の活動における医療安全管理行動を評価するための測定尺度について、研究者自身が病院の医療安全管理者を想定して作成した尺度を用いて、指導している大学院生が訪問看護事業所管理者を対象に行った実態調査の結果から、測定尺度としての妥当性を検討し、ランダムサンプリングによる全国調査の実施を想定して、訪問看護連絡業議会に登録されている全国の訪問看護事業所のリストを策定し、また、コンサルテーションの候補となる、島根県及び奈良県の訪問看護事業所のリストを策定して、アクションリサーチ開始準備を整えた。
2020年度には、アクションリサーチを進める予定であったが、コロナ禍で現場との折衝が叶わず、実践は足踏み状態のままであるが、2019年度の研究の成果物として、訪問看護ステーション管理者の医療安全行動の因子構造及び医療安全行動の関連要因について学会で報告することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初は、これまでの信頼関係を基盤に、島根県看護協会の協力のもとに研究を進める計画であったが、2019年6月末で島根大学を辞し、7月に天理医療大学に着任したことにより、研究体制、研究フィールドの再構築が必要となった。しかし、新任地で学部長として組織改革の着手を優先せざるを得ない状況で、2019年度は研究計画自体の練り直しに費やした。加えて、2019年度末以降、現在に至るまで、大学の新型コロナウィルス感染予防対策と遠隔授業システムの構築と推進にほぼ全ての時間を費やせざるを得ない状況が続いている。そのため、研究テーマの特殊性から、研究の前提となる現場とのネットワークの構築を進めること自体が非常に困難な状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
過年度までに実施する予定で送れている実態調査を2021年度に実施する。当初計画の島根県だけでなく、奈良県を加えて実施する。対象は訪問看護事業所の医療安全管理担当者、調査内容は、医療安全管理体制、医療安全管理に関する情報交換ネットワークの実情、医療安全管理に関する相談支援システムの整備に関するニーズ等とするとともに、コロナ対応での事業所管理上の課題についても、調査項目に加えることとする。
調査実施の際に、zoomを活用して医療安全管理に関する助言・相談を行う本研究への参加の意向について情報収集し、研究実施の体制を整える。
これら予定の進行から、研究完了にはさらに年限の延長が必要になると考えている。
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| Causes of Carryover |
実践研究の実施に先立ち、訪問看護事業所の医療安全管理担当者を対象として、事業所の医療安全管理体制及び支援体制に関する全国レベルの実態調査を予定していたが、コロナ対応等に追われて予定どおり研究が進められなかったため、調査にかかる費用が持ち越しとなった。また、2学会で発表を行ったが、両方の学会ともオンライン開催となったため、旅費及び宿泊費を使用することがなかった。
2021年度には、遅れている実態調査を実施する計画であり、繰り越した額を充てる予定である。
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Research Products
(2 results)
