2022 Fiscal Year Annual Research Report
スカイプを活用した訪問看護ステーション医療安全管理担当者のスキルアップ支援
| Project/Area Number |
19K10768
|
|---|
| Research Institution | Morinomiya University of Medical Sciences |
|---|
Principal Investigator |
内田 宏美 森ノ宮医療大学, 看護学部, 教授 (30243083)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津本 優子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (30346390)
古賀 美紀 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (40325056)
坂根 可奈子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (40559267)
宮本 まゆみ 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (80551746)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 訪問看護 / 医療安全 / 感染管理 / 地域ネットワーク / コンサルテーション |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
Covid-19感染拡大の影響により、本研究課題である訪問看護ステーション看護管理者のスキルアップ支援の実施が困難になった。加えて、研究フィールド環境の激変に伴い、介入型研究の効果を測定するために、感染管理活動や地域とのネットワーキング推進活動を包含した安全管理活動をとらえる新たな評価指標が必要となった。そこで、最終年度においては、今後の介入型研究の実施を円滑に進めるための評価指標の策定を前提として、「Covid-19パンデミック下での訪問看護管理者の医療の質・安全管理行動と関連要因」を調査した。
医療の質・安全管理行動として研究者らが開発した23項目に、新たに看護の質保証の促進3項目、チームの育成とリーダーシップ3項目、パンデミック下での地域包括ケアの促進3項目を加えた32項目を設定し、4段階自己評価による回答を求めた。想定される影響要因として、事業所の管理体制、管理者の医療安全管理教育背景を設定し、行動得点の差を比較した。調査は、天理医療大学研究倫理審査委員会の承認を受けた後、全国訪問看護事業協会加入者リストから都道府県ごとに約1割を無作為抽出した964ステーションに依頼し、webアンケートにより実施した。回答数100(回答率)10％、有効回答99を分析した。
「インシデント・アクシデントのレポートに関する情報は職場内で共有する」3.70点、「安全対策は職員全体で話し合い、方向付ける」3.49点、「開放的な職場作りをしている」3.47点で、事業所内の風土作りは高得点だった。「担当医の協力が得られない場合は医師会や自治体に相談する」1.94点、「担当医に向けて医療安全のトピックスや事業所の安全対策の課題提示する」2.10点で、内外に向けた戦略的情報発信は総じて低得点だった。事業所の規模、自己評価の仕組み、医療安全担当者の配置等による管理者の活動への影響が示唆された。
|
