2019 Fiscal Year Research-status Report
リスクゼロ段階からの転倒予防介入指針の開発‐身体感覚と運動機能のズレによる層別化
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19K10770
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
能登 裕子 九州大学, 医学研究院, 講師 (40615910)
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2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 転倒予防 / 運動機能評価 / セルフモニタリング / ウェアラブル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者の転倒対策は急務である。本研究では、身体感覚要因を含めた調査とウェアラブル端末による運動機能評価を用い、地域在住高齢者が自ら意識・行動する早期転倒予防介入指針の開発を目指す。①ウェアラブル端末を用いた動的安定性評価による、運動機能の推定精度向上、②高齢者の身体感覚要因と運動機能を軸とした層別化を検討する。本年度は根拠データの拡充により簡易評価の精度を高めることを目的とし、研究①および研究②に備えた実態調査を実施した。
日常生活の自立した70歳以上の男女24名を対象に、身体感覚と運動機能の認識についての実態を調査した。また、ウェアラブル端末を用いた評価方法（加速度振動、移動速度などから得られる動的安定性を中心とした活動データ）と従来の運動機能評価の双方の測定を行い、両者の関連性とその整合性を分析した。
その結果、身体感覚、運動機能の認識と実際の運動機能との関連では、特に女性において、歩行時に足が上がっていない、歩行速度の低下、段差通過時の動作の変化を感じることと歩行能力（通常歩行速度、最大歩行速度）との間に有意な正の相関関係が認められ、歩行に関する感覚は認識しやすく、実際の歩行速度とも関連する傾向を示した。一方で、バランス能力（開眼片脚立ち時間）と関連のあった身体感覚項目は、歩行速度の低下のみであり、歩行能力に比べてバランス能力の低下は認識しにくい可能性が推測された。
ウェアラブル端末を用いた評価と従来の運動機能評価との関連性においては、FTSST課題と片脚立ち課題時のマーカー軌跡と加速度計各々から算出された姿勢角値の適合度から、双方の算出値は類似傾向を認め、加速度計を用い運動機能を評価できる可能性が示された。また、身体感覚の項目により認識のしやすさと実際の運動機能の反映に違いがあることが推測され、対象者の人数と年齢層を追加し検証を行う必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
対象者のリクルートおよび測定を行った結果、目標としている対象者数に達していないため。また、測定済みの対象者の年齢群として、70歳代が多く60歳代が少なく、各年齢群の対象者数に偏りがあるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究１：ウェアラブル端末を用いた評価方法と従来の評価方法との整合性分析：本申請者が開発したウェアラブル端末による運動機能評価（主に動的安定性）と、一般に行われている体力測定による評価（従来評価）との整合性を検証する。また、身体感覚と運動機能との関連性を明らかにする。研究1は当初、2019年度～2020年度に予定していたが、2019年度に引き続き、研究再開の2021年度に継続して実施する。
方法：日常生活が自立した高齢者（65～75歳）の男女を対象に、ウェアラブル端末を用いた評価（加速度振動、移動速度などから得られる動的安定性を中心とした活動データ）と従来の運動機能評価（バランス能力、歩行能力、最大筋力等も測定）の双方の測定を行い、両者の関連性の整合性を分析し、指標としての有用性の評価を行う。身体感覚とその変化などについては、質問紙および聞き取りによりデータを収集する。ウェアラブル端末を用いた運動機能評価との関連性を分析し、身体感覚変数の関連強度、パターンを抽出する。また、身体感覚が転倒予防行動・意識変容に及ぼす影響を評価するため、質問紙の項目は今年度と同様に、身体感覚とその変化の他、体力や日常生活動作のパフォーマンス自己評価、転倒スコア、転倒不安、対処行動などの項目とし、年齢、性別、転倒経験の有無の群別に項目間分析を行う。現在、測定済みの対象者の年齢群として、70歳代が多く60歳代が少ないため、2021年度に対象者数を増やし測定を実施する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
研究1において、2019年度の測定対象者の年齢群がほぼ70歳代であったため、事故防止のため一人ずつ測定せざるを得ず、さらに質問紙調査を一部聞き取りにて実施する必要があった。そのため、複数対象者を同時に測定するために必要としていた備品等の購入を繰り越すこととなったため。
（使用計画）
購入物品については研究遂行（ウェアラブル端末を用いた評価と従来の運動機能評価および質問紙調査）に不足する物品（測定用計測器、消耗品等）を中心に揃える。また、多くの高齢者の測定および分析を行うための人件費として使用する。
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