2019 Fiscal Year Research-status Report
看護実践能力の評価指標を基盤とした看護学実習カリキュラムの開発
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19K10843
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Research Institution | Kansai University of Nursing and Health |
Principal Investigator |
江川 隆子 関西看護医療大学, 看護学部, 教授 (40193990)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西薗 貞子 梅花女子大学, 看護保健学部, 准教授 (50458014)
日隈 ふみ子 佛教大学, 保健医療技術学部, 教授 (60189800)
赤澤 千春 大阪医科大学, 看護学部, 教授 (70324689)
青山 美智代 梅花女子大学, 看護保健学部, 准教授 (80264828)
神谷 千鶴 関西看護医療大学, 看護学部, 教授 (80361236)
箕浦 洋子 関西看護医療大学, 看護学部, 教授 (20650071)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 看護学実習 / 看護社会人基礎力 / 能力育成 / PROG / カリキュラム |
Outline of Annual Research Achievements |
看護実践能力(リテラシー・コンピテンシー)、すなわち看護師の社会人基礎力の育成に重要な役割をもつ看護学実習の充実が重要と捉え、看護学実習のカリキュラムの開発を目指している。複数の看護系大学の実習内容と社会人基礎力の関係を縦横断的に調査することによって、①看護学実習の教育成果(獲得できている能力と獲得できていない能力の要素)を明確化し、②看護学実習カリキュラムの開発(抜本的な見直しと改善)に繋げていく予定である。2019年度は、上記①に対する取り組みを進めた。 看護学実習で獲得する看護実践能力の要素を、社会で求められる汎用的能力を測定する客観的な評価指標PROG(Progress Report on Generic skills:社会人実践力評価)を客観的共通指標として確認した。5大学に研究協力の同意を得て、成人を含めた各論実習の前後でのPROG実施調査を開始した。各論実習は各大学によって開始時期と終了時期は様々(3回生前期、3回生後期のみ、3回生後期から4回生前期に渡るなど)であるが、研究応募に参加した約160名の学生に対して、各論実習前PROGを実施し、その内、2大学の約60名には実習後のPROGも終了している。現時点で、2大学の前後結果データから、変化能力の要素について検討を開始している。2大学共に実習後にPROGの総合スコアの上昇はあったが、能力項目別での変化(上昇、下降)は様々であることを確認している。加えて、前後のスコアが変化(上がった/下がった)した学生を抽出し、学生のインタビューを通して、変化項目に関連する実習中のエピソードの確認を行い、能力育成と実習に影響した要因の抽出を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
019年度の取り組み課題(上述①)に対して、一部の大学の調査・分析は、当初の計画通り,概ね順調に進んでいるが、予定していた調査協力者の確保と調査実施に少し遅れが生じている。 看護学実習で獲得する能力要素の評価指標として活用しているPROGは、客観的な評価指標として定評があるが、1回の実施に70~80分程度の時間を要することや実習前後の調査が必要となることなどから、協力校を得ることや多数の学生の協力を得ることに、やや難航した。 加えて、新型コロナウイルスによる感染拡大に伴い、3月から登校自粛が続く大学が多く、実習終了後のデータ収集、実習開始前のデータ収集が滞る状況をきたしている。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の予定通りの実施を行っている参加協力校においては、実習における能力育成に関連する要因分析を進めていく。加えて、調査協力者の確保と調査実施の推進を図っていく。 特に、今年度は新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から実習形態を変化させる大学もあることが想定される。本研究の狙いである「実習で獲得する能力と教育内容の関連の明確化と看護学実習カリキュラム開発」に向けて、さらに多くの参加協力校を得て、多様な実習形態から、能力育成と実習に影響した要因の抽出を図っていく。
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Causes of Carryover |
COVID-19の感染拡大に伴い、2月末から3月に上旬に実施予定の調査が未着手となった。 この調査にかかる費用分が残高となっている。2019年度に未着手となった調査は2020年の活動に追加して実施する予定である。
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Research Products
(4 results)