2022 Fiscal Year Research-status Report
COPD患者が経験する呼吸困難の言語表現の探索と呼吸困難アセスメント尺度の開発
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19K10871
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| Research Institution | Ube Frontier University |
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Principal Investigator |
石井 智香子 宇部フロンティア大学, 看護学部, 教授 (80151322)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 晶子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国立看護大学校 准教授 (30530349)
久宗 真理 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 助教 (00782252) [Withdrawn]
稲垣 順子 宇部フロンティア大学, 看護学部, 教授 (20193542)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | COPD / 呼吸困難 / 言語表現 / 呼吸困難アセスメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
COPD患者の呼吸困難は、患者にとって苦痛かつ、病態変化・重症化を反映する症状である。呼吸困難は主観的体験とされ、特に近年、その有無・程度など量的変化にとどまらず、患者の言語表現でとらえることの重要性が指摘されている。しかしながら、COPD患者の呼吸困難の言語表現の全容は未解明である。
本研究は、COPD患者の呼吸困難の評価に用いられる、modified British Medical research Council(以下、mMRC）の全グレードの呼吸困難の言語表現を探索・解明をする。さらにこれらをもとに呼吸困難アセスメント尺度を開発し、既存のCOPD患者の呼吸困難の評価指標などとの関連を含め、患者の呼吸困難の特徴を明らかにする。
初年度の2019年度は、Krippenndorff（1980）の内容分析により、全グレードを含むCOPD患者の呼吸困難に関するインタビュー調査から、呼吸困難の言語表現を抽出することを重点的に実施した。続く2020年度・2021年度は、抽出された言語表現とインタビュー調査による文脈の意味内容の信頼性/一致度を高めるための検討を研究者間で行い、COPD患者の呼吸困難の言語表現の精度を高めることに努めた。このプロセスにより得られた成果の一部を、「在宅酸素療法未導入の慢性閉塞性肺疾患患者の呼吸困難の言語表現」（2021年度）として関連学会に公表した。
2022年度は2021年度に引き続き、言語表現の信頼性/一致度を高めるための検討を継続し、2021年度と同様かつ詳細な成果を得ている。これは、次のステップである呼吸困難の言語表現のクラスター化、および呼吸困難アセスメント尺度の開発へ続くものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、COPD患者のインタビュー調査のデータが大量である。内容分析による呼吸困難の言語表現の信頼性/一致度の検討は時間を要する研究である。加えて2021・2022年度は、複数の研究分担者、および研究代表者の所属機関等変更があったこと、および両年度を通して常時COVID-19感染拡大への対応により研究時間確保が非常に困難な状況となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
COPD患者の呼吸困難の言語表現の抽出は、精度を高めるための最終的な内容分析をこれまで同様、研究者間で実施する。さらに今後、解析準備をしているクラスター分析を経て、呼吸困難のアセスメントの尺度となるアイテムを抽出し、アセスメント尺度の洗練のための研究ステップを進める。
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| Causes of Carryover |
本研究は、COPD患者のインタビュー調査のデータが多量で、呼吸困難の言語表現について、内容分析による精度を高めるための時間を要する。2021・2022年度は研究代表者・研究分担者の所属変更があり、さらにCOVID-19感染拡大への対応により、研究を進めるための研究時間の確保、研究者間での時間調整が非常に困難な状況となった。このため、予定していたデータ解析の精度確保、および呼吸困難アセスメント尺度アイテム抽出・作成に至らなかった。本年度は、現在行っている呼吸困難の言語表現のデータの洗練を継続し、呼吸困難アセスメント尺度作成を可能な範囲で行い、成果を論文等で公表する。これらで必要となる経費を旅費、人件費として使用する。
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