2021 Fiscal Year Annual Research Report
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19K10909
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| Research Institution | Takasaki University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
武居 明美 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 講師 (70431715)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
倉林 しのぶ 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20389753)
赤堀 八重子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30700124)
関根 恵理香 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助手 (40786232)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | がん看護 / がん予防 / 就労女性 / 行動促進 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、就労女性のがん予防行動に関わる因子を明らかにし、がん予防行動を促進する包括的プログラムについて検討を行うことを目的とした。
まず就労女性を対象にがん予防行動について半構成的面接調査を行い、1次予防であるがん検診を受診したきっかけやがん検診受診の抵抗感を軽減する因子、健康行動の取り組みを明らかにした。就労女性のがん予防行動には、ライフイベントや、同僚のがん検診受診行動といった職場の風土も関係していた。次に、就労女性の健康を支える専門職である産業看護職を対象として半構成的面接調査を行った。就労女性のがん予防行動促進には、がん検診を受診しやすいシステムづくり、女性の同僚が少ない部署での女性同士の情報共有やコミュニケーション、ヘルスリテラシーの向上などが因子として挙げられた。そして介入のタイミングとしてはライフイベントを考慮することが望ましいことが明らかになった。
また就労女性が行う健康行動への影響因子について文献調査を進め、就労女性の健康習慣や健康行動の促進には、「婚姻歴・妊娠歴」、「ワークエンゲージメント」などが影響していた。一方、海外における就労女性の健康行動への介入について文献調査を行ったところ、健康行動促進の障壁として時間確保の困難さや年齢が明らかになった。
研究期間と新型コロナウィルス感染症流行時期が重なったことにより研究計画の変更を余儀なくされたが、就労女性、就労女性を支える産業看護職の両視点から因子を明らかにし、就労女性のがん予防行動促進プログラム案作成に至った。産業看護においては、新型コロナウィルス感染症関連の対応といった新たな視点・役割が加わったことから、更にプログラム内容を焦点化し、洗練することが、継続可能なプログラムにつながると推測される。次のステップとして、がん予防行動促進プログラムの見直しとプログラムの実施を行い、効果の検証を進める。
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