2020 Fiscal Year Research-status Report
日本で働くベトナム人看護師、介護福祉士、その候補生に対する有効な認知症教育の検討
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19K10965
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| Research Institution | Shijonawate Gakuen University |
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Principal Investigator |
三浦 藍 四條畷学園大学, 看護学部, 准教授 (10438252)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
甲村 朋子 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (70342136)
瀧尻 明子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (70382249) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ベトナム / 介護士 / 介護留学生 / EPA介護士 / 認知症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度については、COVID-19の影響により研究を進めることが困難であった。特に以下の2点が研究進捗上大きな問題となった。
１．研究協力者の来日が不可能：本研究は、日本で働くベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）に対して、ベトナム本国の看護学研究者らと協働してインタビュー調査を行うことがポイントであった。しかし、入国規制や入国後の隔離期間等を勘案するとインタビューのためにベトナム本国の看護学研究者を招くことは不可能であった。
２．研究対象者との接触が困難：本研究の研究対象者はベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）であるが、彼らの多くは医療機関もしくは高齢者施設に勤務している（介護留学生もその多くが高齢者施設等でアルバイトをしている）。周知のとおり、医療機関や高齢者施設は、2020年度春よりCOVID-19感染予防のため、部外者の立ち入りや交流を大幅に制限しているため、調査を実施することは不可能であった。
上記、2点の理由により、調査を進めることができなかったため、オンライン研究会を5,8,11,2,3月の計5回開催し、文献の抄読会等を実施したほか、2021年1月13日には基盤研究（C）「ベトナム村落の独居高齢者をめぐる規範形成の動態と文化実践の再編：人類学を中心に」（19K12540 研究代表者：加藤敦典）、基盤研究(C)「認知症の認識とケアに関する研究―EPAで来日する看護師の教育と支援に向けて―」（17K12410 研究代表者：植本雅治）との合同研究会も実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度については、COVID-19の影響により研究を進めることが困難であった。特に以下の2点が研究進捗上大きな問題となった。
１．研究協力者の来日が不可能：本研究は、日本で働くベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）に対して、ベトナム本国の看護学研究者らと協働してインタビュー調査を行うことがポイントであった。しかし、入国規制や入国後の隔離期間等を勘案するとインタビューのためにベトナム本国の看護学研究者を招くことは不可能であった。
２．研究対象者との接触が困難：本研究の研究対象者はベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）であるが、彼らの多くは医療機関もしくは高齢者施設に勤務している（介護留学生もその多くが高齢者施設等でアルバイトをしている）。周知のとおり、医療機関や高齢者施設は、2020年度春よりCOVID-19感染予防のため、部外者の立ち入りや交流を大幅に制限しているため、調査を実施することは不可能であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の感染が終息し次第、調査を実施する予定である。
2021年度もベトナムからの来日は困難であると思われるため、ベトナム人看護研究者らにはZOOM等を利用したオンラインでの面接参加を依頼する予定である。
しかし、対象者の所属する機関の予防接種が終了しなければインタビュー調査は困難と考える。また、日本側研究者についても調査に際しては、COVID-19の予防接種の接種証明の提出が求められると見込まれており、研究代表者や連携研究者、研究協力者が早期に予防接種を受けることが望まれる。
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| Causes of Carryover |
2020年度はCOVID-19の影響により、調査を進めることができなかった。今後、調査が可能となれば、調査費用が生じるため、2021年度に繰り越して請求している。また、資料収集やベトナム本国の研究協力者との連携調整についての費用は生じているが、COVID-19終息後、渡航費や調査費の価格が高騰することも考えられたため、2021年度予算も併せて請求している。
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