2022 Fiscal Year Research-status Report
がん合併妊娠における治療の意思決定支援モデルによる介入の効果と課題
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19K10967
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| Research Institution | Kansai University of Social Welfare |
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Principal Investigator |
堀 理江 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (20550411)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 志津枝 兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (00149709)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 妊娠期がん / AYA世代 / 共有型意思決定 / 意思決定支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、研究代表者が作成した「妊娠期がん患者と家族のがん治療と妊娠継続に関する共有型意思決定を基盤とした医療者の支援モデル」（科学研究費補助金基盤研究C 15K11649、以下「支援モデル」とする）を用いた支援を実施し、モデルによる支援の効果と課題を明らかにすることである。
令和元年から3年度までは、モデルの洗練化と、妊娠期がん患者が受診しており、研究協力に同意いただいたがん看護専門看護師へのモデル内容の説明を実施した。しかし、コロナ禍において、病院の業務負担が増大しており、また、患者の家族への支援が面会制限により実施できず、研究に協力していただける施設がない状況であった。
令和4年度は、妊娠期がん患者の受診の実態を把握するため、全国のがん診療連携拠点病院（地域がん診療病院を除く）408施設にアンケート用紙を配布し、同時に「支援モデル」を用いた介入に協力可能な施設も募った。回答数は91（有効回答率22.3％）、うち、妊娠期がん患者の受診は74（81％）であった。患者のがんの種類は乳がんが最も多く、子宮頸がん、白血病、悪性リンパ腫の順であった。がん治療の受療時期は妊娠中37（52.9％）、出産後19（27.1％）、中絶11（15.7％）で、出産時期は正期産29（49.1％）、早産26（44.0％）で、出産方法は予定帝王切開が最も多かった。医療者から患者への生殖補助医療の説明は32施設（45.7％）で実施されていたが、実際に生殖補助医療を受けた患者は9（13.0％）であった。研究協力施設も数施設あり、令和4－5年度にかけて1施設は「支援モデル」を用いた介入が終了し、令和5年度はインタビュー調査実施予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年度は、新型コロナウイルス感染症による行動制限・面会制限が持続し、病院の業務負担が増大しており、また、患者の家族への支援が面会制限により実施できず、研究に協力していただける施設がない状況であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度から5年度4月にかけて、妊娠期がん患者と家族に対して、がん看護専門看護師が「支援モデル」を使用した介入を実施した。令和5年度は「支援モデル」を用いた介入実施による効果と課題を明らかにし、さらに使用しやすいモデルに改変する。
がん診療連携拠点病院対象の妊娠期がん患者の受診の実態に関するアンケート調査の結果は、看護職のみでなく多職種が参加する学会での発表を実施する予定である。また、学会発表により、さらに分析や考察を深めた内容を論文として公表したいと考えている。その際には、日本における妊娠期がん患者の受診の実態として公表するため、海外誌への投稿を検討している。
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| Causes of Carryover |
令和4年度は、妊娠期がん患者の受診の実態調査のためのアンケートを実施し、同時に、「支援モデル」を用いた介入への研究協力者も募った。研究協力者を募ることができ、令和4年度から5年度4月にかけて、がん看護専門看護師による「支援モデル」を用いた介入を実施していただいた。令和5年度は、研究協力者であるがん看護専門看護師へのインタビューを実施し、「支援モデル」による介入の効果と課題を明らかにしていく。
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Research Products
(2 results)
