2019 Fiscal Year Research-status Report
Development of screening tool via tablet and care models for psychosocial problems in pediatric cancer patients and their families
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19K10971
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| Research Institution | Shizuoka Cancer Center Research Institute |
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Principal Investigator |
津村 明美 静岡県立静岡がんセンター(研究所), その他部局等, 研究員 (90595969)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 小児がん / 家族 / 心理社会的リスク / スクリーニング / Electronic PRO |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、小児がん患者・家族の抱える心理社会的リスクをスクリーニングするためのePRO（患者報告アウトカム電子システム）として、タブレット型情報端末を使用したPsychosocial Assessment Tool日本語版（ePAT-J）を開発し実用可能性を検討すること（研究1）さらに、ePAT-Jを用いてスクリーニングされたリスクレベルに応じて心理社会的支援ニーズの要素を類型化したものと、エキスパートパネルの意見に基づき、小児がん患者・家族の心理社会的支援モデルを開発すること（研究2）を目的としている。
ePROとは、直接電子的に収集するPROの収集方法およびそのシステムを意味し、デバイスは、タブレットもしくはスマートフォンが一般的に使わる。PRO（患者報告アウトカム）データの収集方法としては、調査票など紙を用いての収集とePROとがあり、お互い利点と欠点がある。現在は、紙媒体の調査用紙からePROへの移行期であるといわれており、紙PROとePROの同等性を確認することが重要である。そのため、本研究においては、ePAT-Jを開発し、紙媒体のPAT-Jと電子版のePAT-Jの同等性、ePAT-Jの受容性および実用可能性を検討していきたい。
ePROの実用化には、患者・家族にとって、わかりやすく、入力しやすい画面、PC操作の経験のない者でも簡単な説明で操作ができるような画面の開発が必須である。さらには、患者・家族の入力したデータがわかりやすく視覚化されることが求められる。また、そのデータが蓄積されて、患者・家族の抱える心理社会的問題の経過が時間軸でグラフ化され、その画面をみながら患者・家族-医療者のコミュニケーションが促進されるようなシステムが重要である。令和元年度は、PAT-Jを電子化するためのePAT-Jのシステムの構築に関する検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究1の『ePAT-Jの開発と実用可能性の検討』について、令和元年度は、PAT日本語版をePAT-Jのシステムの構築に関する検討を行った。
実臨床におけるePROの活用例などを文献検討や有識者からの意見を聴き取り、研究計画の詳細を検討した。
ePAT-Jの開発に関して、操作しやすい画面の開発や結果の効果的な視覚化の工夫が重要であり、開発費や維持費の費用負担も大きいため、慎重に検討を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度以降は、小児がん患者の親にePAT-Jと自記式質問票を用いた調査を実施し、紙媒体のPAT-Jと電子版のePAT-Jの同等性、ePAT-Jの受容性および実用可能性を検討する。
令和3年度は、研究2の『小児がん患者・家族の心理社会的支援モデルの開発』の先行研究のレビューと質問紙調査の結果に基づいてインタビューガイドを作成し、小児がんサバイバー、小児がん患者の親やきょうだい、小児がん患者・家族にかかわる医療専門職者にインタビューまたはフォーカス・グループ・インタビューを行い、小児がん患者・家族の心理社会的支援ニーズとケアの構成要素を抽出する。小児がん患者・家族の心理社会的支援モデルを考案し、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。
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| Causes of Carryover |
ePAT-Jの開発に関しては、システム構築の重要性、開発費や維持費の費用負担も大きく、その検討を慎重に行ったため、主にはシステム開発に要する費用の次年度使用が生じた。令和2年度に予定の費目として使用していく。
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