2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of the comprehensive support program for the health and smooth rework on postpartum mothers
| Project/Area Number |
19K11057
|
|---|
| Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
|---|
Principal Investigator |
渡井 いずみ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (20509830)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
入山 茂美 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (70432979)
加藤 容子 椙山女学園大学, 人間関係学部, 教授 (80362218)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 育児休業中の母親 / 教育プログラムの開発 / 母親の健康支援 / 母親の職場復帰支援 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
1.産後女性向け教育コンテンツの作成
1コンテンツにつき15分程度のE-learning教材を作成、ほぼ完成した。教材は 8コンテンツ、2分野で構成される。内訳は、①母親の健康支援プログラム(生活リズムの整え方、栄養と睡眠、エクササイズと家族計画、母乳栄養支援、乳幼児期の母子の心理的情報)② 職場復帰支援のためのプログラム(職場復帰に利用できる行政の制度、職場復帰に利用できる職場の制度、ワーク・ライフ・バランスとライフキャリア)である。
2.育児休業中の母親を対象としたweb調査
静岡県西部地域の3自治体の協力を得て、育児休業中の母親を対象としたweb調査の案内チラシ1000部を育児支援拠点に配架、または配布を依頼した。調査項目は、基本属性、家族属性、労働属性、産後不安、育児休業からの職場復帰自己肯定感、育児休業からの職場復帰意図である。3月31日現在、168名からの回答を得た(回収率16.8%)。回答者の平均年齢は32.3歳、学歴は大卒以上が60.9%、子どもの人数「1人」が56.3%、「2人以上」45.7%、育児休業から職場復帰の経験ありが33.1%であった。職場復帰自己肯定感(職場復帰できる自信の強さ)の平均値は100点満点中の45点、職場復帰意図(職場復帰への思いの強さ)の平均値は44点であり、育児休業中の母親の大半が職場復帰に対して不安を抱えていることが示唆された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
COVID-19流行により、育児休業中の母親向けの健康教育を対面式からE-learning教材作成に変更した。乳幼児をもつ母親への支援実践経験と助産師、保健師、臨床心理士の有資格である研究者が議論しながら、それぞれの専門性を活かして教材を作成した。
これらの教材の効果検証を目的とした介入研究に向けて、ベースラインとなるWeb調査も目標数の73%まで回収できており、順調に進んでいる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、さらに協力自治体を拡大してweb調査を継続する。また、開発したE-learning教材の効果検証を行うため、web調査への協力者のうち教材視聴を希望して介入研究への協力登録をした母親を対象とした介入研究を行う。対象者は基本属性、労働属性情報をもとに2群にランダムに割付する。開発した教材は、所属研究機関内のホームページからログインできるように設定し、対象群には ①のプログラム、介入群には、①+②のプログラムを視聴できるよう案内し、1ケ月以内にすべてのコンテンツを視聴するよう依頼する。
教材視聴開始後、1ケ月後に2回目web調査、さらに職場復帰後に3回目web調査を実施し、介入群が対照群と比較して、復帰復帰意図が高いか、また教材前後で産後不安や職場復帰意図が改善するかを検証する。
|
| Causes of Carryover |
COVID-19流行による自治体の健康教室等の見合せに伴い、本研究における健康教育を当初の対面式からE-learning教材開発に変更した。また、感染症対応に追われて自治体との協力体制を整えるのに時間を要し、本研究を令和5年度まで延長した。
令和4年度で教材開発は終了したが、令和5年度にベースライン調査の一部と介入研究に伴う2回目、3回目web調査を実施する。また研究の成果発表に残りの研究費を使う予定である。
|
Research Products
(1 results)
