2023 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the comprehensive support program for the health and smooth rework on postpartum mothers
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19K11057
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Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
Principal Investigator |
渡井 いずみ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (20509830)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
入山 茂美 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (70432979)
加藤 容子 椙山女学園大学, 人間関係学部, 教授 (80362218)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 育児休業中の母親 / 教育プログラムの開発 / 母親の健康支援 / 母親の職場復帰支援 / 無作為化比較試験 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では育児休業中の母親を対象として,産後の身体的回復および職場への円滑な復帰支援と良好な家庭生活を目的とした包括的支援プログラムを開発し、その効果検証を目的とした。まず文献検討にて先行知見を整理した。次に、A市が主催する妊娠期の共働き夫婦を対象とした教室の女性参加者249名を対象として、復職後の母乳栄養意向と就労状況、職場環境等を尋ねる自記式アンケートを実施した。その結果、母乳栄養希望者は85%で職場内に育児関連の相談相手の存在、年齢が低いことが母乳育児希望と関連することが明らかとなった。 次に東海2県における複数の自治体の子育て支援課等を通じて,育児休業中の女性を対象にwebアンケートへの協力を依頼した。1年間で369名から回答を得、うち326名を分析対象とした。回答者の平均年齢は32.5±4.3歳、育児休業取得は1年から1年半が47.2%、復職後は同じ職場で働き方を変えて働くが51.5%と最多であった。職場復帰自己肯定感の平均値は47.6±27.8点,職場復帰意図は47.7±32.5点であった。調査に用いた就業キャリアに関する不安などを含む「産後不安尺度(永田)」の育児休業中の母親への適用可能性について、妥当性および信頼性を検討した。その結果,28項目総点での使用は可能なものの因子構造が不安定なため、育児休業中の母親向けにはさらなる検討の必要性が示唆された。 最後にE-learning用の動画コンテンツ8本を作成した。うち母親の健康や子育て関連の5本を対照群に、ワークライフバランスとキャリア、行政における復帰に向けた支援制度、職場における復帰に向けた支援制度を追加した8本を介入群に提供するRCTを行った。上記の回答者のうち58名がRCTに登録し、動画視聴後のwebアンケートには30名から回答が得られ、産後からの経過時期により有用な内容は異なることが示唆された。
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