2020 Fiscal Year Research-status Report
助産学生が「不妊女性への支援」の実践能力を獲得するためのeラーニング教材の開発
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19K11062
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| Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
長岡 由紀子 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (80315762)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西出 弘美 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 助教 (30615472)
島田 智織 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90347245)
清水 清美 城西国際大学, 看護学部, 教授 (70323673)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | eラーニング / 不妊看護 / 助産学教育 / シラバス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、助産学生が卒業時までに必要とされている「不妊の悩みを持つ女性と家族に対する支援」に関する能力を獲得するためのeラーニング教材を開発することである。
20年度は、教材のコンテンツ作成のため、全国の助産師養成校（大学院、大学専攻科、大学助産課程、別科等）の教員が考える「助産学生に必要とされる不妊の教育内容（以下、不妊教育）」に関する実態調査と調査前の予備研究を計画していた。
予備研究１では、19年度に資料収集した161の助産師養成校の電子シラバスを基にカリキュラム分析を行った。結果、大学専攻科（26校）の場合、不妊教育に関連する科目は1～4科目、授業時間は1～11時間と養成校によって幅があることが明らかになった。さらに科目分野は、①医学系、②助産学系、③リプロダクティブヘルス/ウイメンズヘルス系、④倫理学系、⑤社会心理学系と多岐に渡っていたことから、不妊教育のコンテンツ検討には、医療系以外の専門家との多職種協働連携の必要性が示唆された。予備研究２では、前年度実施した助産師国家試験の分析に加え、看護師国家試験の出題分析も行った。
次に予備研究の結果を参考に、実態調査で使用する調査用紙の作成と調査方法を検討した。調査は年度内に実施する計画であったが、COVID19感染拡大の影響を受け、調査対象校である各養成機関の教育業務に過重負担が生じたこと、カリキュラム変更の移行期となり、信頼性のあるデータを得られない可能性が生じたことから、次年度に延期することとした。そこで予備研究３として、不妊教育への示唆を得るために、不妊に関する講義を受けた学生のレポートをデータとし、テキストマイニング分析を行っている。これにより、学生の不妊に対する考えや学びが明らかにできると考えている。
eラーニングの実施方法に関しては、複数の既存のコンテンツを利用し利便性等を検討するともに、実施方法や評価に関する文献検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
年度内に実施する計画であった「助産学生に必要とされる不妊に関する教育内容」の実態調査は、COVID19による協力校の過重負担や、カリキュラム変更の移行期と重なり信頼性のあるデータを得られない可能性が生じたことから、延期した。この点については計画に遅れが生じたが、計画を修正し、新たに追加した予備研究を実施できたため、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の計画は次の通りである。
教材のコンテンツ作成に関しては延期していた実態調査を実施するが、その際、「助産学生に必要とされる不妊の教育内容」を「新カリキュラムで必要とされる不妊の教育内容」に調査内容を微修正する。次に、分析結果をもとに「不妊女性と家族への支援」に関して特色ある教育展開を実施しいる教育機関の授業の視察や担当者へのヒアリング等を実施する（当初研究2）。しかし、現時点ではCOVID19の収束が見通せないため、対面による視察やヒアリングの時期、方法は再検討する。
以上の結果を基に、eラーニング教材案を作成し、多職種の専門家（医師、助産師、倫理や心理の専門家等）、教育機関および対象者（不妊患者、治療経験者等）から知識提供を得て信頼性・妥当性を検討する。また利用するeラーニングシステムを決定しプレテストを実施する。
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| Causes of Carryover |
今年度は実態調査を予定していたため、それに伴う人件費や、国内外での情報収集や学会発表に伴う旅費を計上していた。しかし、COVID19感染拡大の影響を受け、実態調査を延期したことや、参加予定の学会等がweb開催となり旅費が不要になった。以上の理由により当初の計画に比して支出が少なくなった。
次年度は、実態調査に伴う人件費や委託料、学会発表に伴う旅費や参加費、論文投稿に関わる経費等、さらに、eラーニングシステムの利用料やコンテンツ作成時に専門家から専門的知識の提供を受けるための経費が生じる予定である。
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