2022 Fiscal Year Research-status Report
ダブルケア（育児と介護）を夫婦協働で行う「コ=ケアラー」モデルの開発
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19K11098
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
寺田 由紀子 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (40738019)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉沢 豊予子 東北大学, 医学系研究科, 教授 (80281252)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ダブルケア / 育児と介護 / ケアリング・マスキュリニティ / 夫婦協働 / 男性の育児と介護 / 女性の就労継続 / 男性のセルフケア / ジェンダー平等 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本において少子高齢化社会が進み、晩婚化と出産年齢の高齢化によって、親の介護と育児が同時進行する「ダブルケア」を行う人が増えている。本研究の目的は、ダブルケア（育児と介護）を行う夫婦の、とりわけ男性側の主体性を高める要因を検討し、夫婦協同のもと育児や介護を行う「コ=ケアラー」モデルの開発を行うことであったが、我々は、欧州で施策としても活用されている「ケアリング・マスキュリニティ」に着目し、「コ＝ケアラー」モデルの開発ではなく、「ケアリング・マスキュリニティ」を主軸においた研究を進めている。
「ケアリング・マスキュリニティ」を測定する尺度を開発し、「Reliability and Validity of Caring Masculinities Scale」というタイトルで国際ジャーナルへの掲載を引き続き目指している。
それと同時に、ケアリング・マスキュリニティや男性性の考え方を看護に取り入れることを目指して、ダブルケアについての話も含め、学会発表を行った。また、看護職者にもダブルケアに関して認知度を高めるため、学会にて交流集会を開催した。さらに、研究の成果とこれまでのダブルケア支援活動や当事者支援団体との連携などもふまえて、ダブルケアに関する書籍を分担者として執筆した。（書名：子育てと介護のダブルケア：総ページ数256のうち10ページ分を執筆：p194-199，p203-206）
また、ケアリング・マスキュリ二ティを持つ男性は、身体的にも精神的にも健康であるという仮説を立てて調査を行った結果、ケアに取り組むこと自体が、男性側にも大きなメリットを示す可能性が示唆され、男性がケアに積極的に参画するための一助となり得ると考えた。2022年度は、この研究結果を学会発表し、現在、論文の執筆中である。
これらの研究結果をもとに、育児と介護のダブルケアを行う男性の実態調査を進めていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の感染状況の長期化の影響により、対面でのインタビューや各種支援団体の視察などが行えなかったためである。また、男性が主体性にケアに参画するための指標となるケアリング・マスキュリ二ティ尺度の開発を先に行い、ダブルケアを行う男性を対象とした研究の前段階として、男性性と健康の関連を知る調査を先に行っていたためである。このことは、男性がダブルケアといった「ケア」に積極的に参画するために必要であり、優先して行っていたことが理由である。
2022年度は、前年度に引き続き、インタビューによる質的調査で夫婦協働のメリットや男性の主体性を高める要因を明らかにすることを計画していた。しかし、COVID-19の流行により、対面でのインタビューを行うことは難しい状況であった。また、ダブルケアに関しても、男性側の主体性を高める要因として、ケアリング・マスキュリニティが有効であることが明らかになったため、今後は、この考え方を用いて量的研究を進めていくことにも意義があると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
ダブルケアを行う男性を対象とした研究の前段階として、男性がケアに積極的に参画するために、ケアリング・マスキュリ二ティ尺度の開発を先に行い、ケアへの参画のメリットとして男性性と健康の関連を知る調査を先に行った。以上の研究について、国際誌に投稿し、学会発表も含めて研究成果の公表を目指す。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の感染状況により、当初の研究計画遂行のために見積もりを行っていた旅費をほとんど使用しなかったためである。今年度は、研究成果の公表に必要な経費として使用する見込みである。
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Research Products
(4 results)
