2020 Fiscal Year Research-status Report
周手術期の小児と家族に携わる一般病棟看護師への複合的支援に関する基礎的研究
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19K11101
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Research Institution | Kanto Gakuin University |
Principal Investigator |
永田 真弓 関東学院大学, 看護学部, 教授 (40294558)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飯尾 美沙 関東学院大学, 看護学部, 講師 (50709011)
廣瀬 幸美 三育学院大学, 看護学部, 教授 (60175916)
橋浦 里実 関東学院大学, 看護学部, 助教 (60737302) [Withdrawn]
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 小児 / 周術期 / 家族 / 看護実践 / 卒後・現任教育 / 基礎教育 / 特殊性 / 支援ニーズ |
Outline of Annual Research Achievements |
一般病棟における周術期の小児と家族への看護実践に関する特殊性と支援ニーズの実態を明らかにするために、日本小児外科学会による指導医・専門医のいる147病院、小児との混合病棟と外科系成人病棟、小児病棟を含む一般病棟に勤務し、周術期の小児と家族の看護に携わる看護師を対象に実態調査を実施した。研究協力を得た病院に調査票を郵送し、配布を依頼した。データ収集期間は2020年3~5月であった。調査内容は①所属する病院や病棟の概要②対象者属性③周術期小児の看護実践の特殊性22項目と支援ニーズ12項目(感じる~感じないの4段階)④周術期小児の看護実践に関する自由記述とした。周術期小児の看護実践の特殊性と支援ニーズは4段階の割合を算出し、対象者背景と周術期小児の看護実践の特殊性および支援ニーズの関連を検定した。自由記述は質的に分析した。 結果、46施設86病棟430名に配布し、262名から回答を得た(回収率60.9%)。対象者背景は病院種類が総合病院27.9%、大学病院38.2%、小児専門病院32.1%、病棟種類が小児科・小児病棟75.6%、小児との混合病棟10.3%、成人病棟12.2%であった。施設における病院のこども憲章は有56.9%、無37.4%であった。対象者の年代は20~30歳代72.5%、40~60歳代27.1%、最終学歴は専門学校・短大卒60.7%、大学・大学院卒38.9%であった。小児看護経験年数は1~5年51.1%、6~10年24.8%、11年以上16.4%、周術期看護経験年数は1~5年50.0%、6~10年25.6%、11年以上11.1%であった。周術期小児の看護実践の特殊性は感じる・少し感じるを合わせて、安全・安静に対する細心の注意96.2%、周術期小児の看護実践の支援ニーズは卒後・現任教育における小児看護全般に関する教育の充実・拡大92.0%であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020~2021年度に実施予定の周術期の小児と家族への看護実践の課題と特殊性、その対応の実際について看護師へのインタビュー調査が、COVID-19の感染拡大により、実施できていないためである。
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Strategy for Future Research Activity |
2019~2020年度にかけて実施したアンケート調査の解析がすすみ、有用な知見が得られたため、次年度に実施予定のインタビュー調査に活用できると考えている。 しかしながら、COVID-19の収束が見えない状況であり、対象となる周術期小児に携わる看護師への調査が困難な状況は継続している。そこで、対面からオンラインといったインタビュー調査の実施方法の再検討により、計画した調査がすすめられるよう対策を検討する。それでも予定している対象へのアクセスや調査が難しい場合には、対象の再検討等、計画の変更も視野にいれ、研究を遂行する。
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Causes of Carryover |
COVID-19の感染拡大によって、2020年度に予定していたインタビュー調査が実施できておらず、調査のための旅費や音声データおこし等の経費が未使用となったため、次年度への繰り越しが生じている。 次年度は、予定通り、調査のための旅費や音声データおこし等の使用を計画している。
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