2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of educational materials for computational intelligence technology-based dementia care using a Korean simulation model
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19K11139
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
山本 美輪 香川大学, 医学部, 教授 (70353034)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中島 智晴 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (20326276)
前川 泰子 香川大学, 医学部, 教授 (60353033)
三好 陽子 鳥取大学, 医学部, 准教授 (80746967)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | シミュレーション / 看護教育 / 韓国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年は初年度で、倫理審査承認後に韓国へ行き、打ち合わせや調整等を行う予定であったが、2019年末より新型コロナの感染症が流行し研究者、分担者揃って渡航が困難となったため次年度である2020年度へ予定を移行していた。しかし、2020年度はさらに新型コロナが感染拡大し、非常事態宣言が発令され国内の移動も制限がかかり分担者との打ち合わせも困難となった。しかし、ZOOM等の使用の普及により国内分担者や韓国キム先生（元蔚山大学看護学科長、精神看護学教授）ともオンラインで数回打ち合わせを行えるようになった。その結果、韓国へ渡航できない状況は継続していたため、2019年度開催した韓国キム先生の韓国におけるシミュレーション教育の講演会（鳥取大学学長裁量経費助成金により開催）と同様の内容であるキム先生の講演会「韓国におけるシミュレーション教育」をZOOMにて行い、参加者の感想から韓国のシュミレーション教育における効果をテキストデータとして分析しアンケート作成の概念枠を再考することとした。そして、韓国キム先生の快諾を得ることができ、2021年2月に韓国（ソウル）⇔香川大学⇔大阪信愛学院短期大学をつなぎ、「韓国におけるシミュレーション教育」についてキム先生にご講演頂き参加者124名（看護学生）を得た。また講演会聴講より韓国におけるシミュレーション教育に関する効果について、テキストによってデータ収集を行った。これより前年度の165名のデータと124名の合計289名（看護学生）のデータを分析し、韓国のシミュレーション教育における効果をテキストデータマイニングにて分析し、韓国で予定している対象者へのアンケートの概念枠組みと日本人看護学生を対象とする韓国のシミュレーション教育を基礎とした認知症ケアゲームの枠組みを再考していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
韓国におけるシミュレーション教育の効果を明らかにするため残りの日本人看護学生80名と、2020年度に得られた124名の総合計289名のデータの分析をすすめる。分析は、富士通トレンドサーチを用いて、テキストデータマイニング分析を行う。これより日本人看護学生が考える韓国のシミュレーション教育における効果を明らかにする。計画では、韓国のシミュレーション教育経験のある看護教員10名、シミュレーション教育を受けたことのある韓国の看護師10名にインタビュー予定であったが、新型コロナ感染拡大のため、新型コロナ予防対策として国外への移動が困難であるため研究者が韓国へ渡航できない代替案より研究協力者のKim先生とオンライン会議を行った結果、インタビュー内容と同内容のアンケートをネットで行うこととなった。それより合計289名のデータ分析を参考に、韓国語でアンケートを作成しKim先生に校正してもらい、計画変更に伴い香川大学で変更内容での倫理審査申請を行う。これらより2021年度は、韓国のシミュレーション教育経験のある看護系教員と看護師に対するアンケートの概念枠組みの再考と韓国のシミュレーション教育を基礎とした認知症ケアゲームの枠組みを再考していく。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年が研究遂行初年度であったため倫理審査承認後に韓国へ行き、打ち合わせや調整等を行う予定であったが、2019年度年末から2020年度も非常事態宣言等より新型コロナ感染拡大より研究者、分担者揃って渡航が困難となった。しかしそのような状況に伴いZOOM等のオンラインシステムの使用が普及しているためオンラインシステムを活用し研究を遂行できるよう計画内容を変更して進めていく。そのため計画による研究使用額は新型コロナ感染拡大に伴う内容変更に合わせた使用計画へと変更し執行する。
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| Causes of Carryover |
研究対象者が韓国在住の看護系教員や看護師であったが、新型コロナ感染拡大で、交通費が使用できなかったため。また国内の県をまたいだ移動ができず、県外の研究分担者とも対面での打ち合わせができなかったため、予定していた交通費が使用できなかった。
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