2023 Fiscal Year Research-status Report

在宅要介護高齢者のアセスメントに基づいた在宅排尿ケアプログラムの構築

Research Project

Project/Area Number	19K11140
Research Institution	Shijonawate Gakuen University
Principal Investigator	田中久美子四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (00342296)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	陶山啓子愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713) 小岡亜希子愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (50444758) 中村五月熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (40549317) 藤井晶子愛媛大学, 医学系研究科, 助教 (00805624) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2025-03-31
Keywords	在宅要介護高齢者 / 在宅排尿ケアプログラム / 排泄アセスメント / 家族介護者
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、在宅要介護高齢者（以下、高齢者）のアセスメントに基づいた効果的な排尿ケアプログラムを開発し、その効果を検証することを目的としている。本研究でいうところの効果的な排尿ケアプログラムとは、①排泄ケアが必要な高齢者と家族が選定されていること、②膀胱機能、および排泄動作自立度がアセスメントされ高齢者の安全が守られていること、③高齢者と家族のニーズに基づき実施されること、④家族の介護状況がアセスメントされ介護負担が増強しないことを目標としている。 2019年度は、在宅排尿ケアプログラムの原案を作成した。2020年度は、作成した在宅排尿ケアプログラムの原案を基に、研究メンバーで意見交換し、在宅排尿ケアプログラム（案）として修正した。2021年度～2023年度にかけて、作成した在宅排尿ケアプログラム（案）を用いて、高齢者と家族を対象にケアを実施し、データを収集する予定であったが、コロナ禍でフィールドに出向くことが困難な状況であった。そのため、フィールドに出向いてデータを収集できるように準備を進めた。準備状況は、以下のとおりである。 ①研究者、およびフィールドとの役割分担の再調整、排尿ケアにおける介入方法とデータ収集方法について打ち合わせを行った。 ②フィールドとの調整では、調査に協力してもらう高齢者とその家族は、デイサービス、および居宅介護支援事業所から紹介してもらえるように依頼し、事業所の責任者から内諾を得た。 ③役割分担では、対象者のことを理解しているスタッフが排尿ケアを実施し、研究者がデータを整理することとした。 ④膀胱機能をアセスメントするための機器を研究者間で検討し、ワイヤレス超音波画像診断装置iViz airを購入した。使用方法について講習を受け、残尿測定が正確に実施できるようにした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究代表者が予定しているエフォートを達成できなかったことが重たる原因である。加えて高齢者施設においては、外部者である研究者が、コロナ禍以前と同様に出向いて実施することが困難であったことも原因として考えている。
Strategy for Future Research Activity	2024年度は、2023年度から遅れている介入について、作成した在宅排尿ケアプログラム（案）を用いて、事業所から紹介してもらった在宅要介護高齢者と家族を対象として介入し、データを収集していく。本研究は、在宅要介護高齢者を対象としているため、新型コロナウィルス感染症等の感染予防対策を講じたうえで、介入していく。介入により得られたデータは、分析し在宅排尿ケアプログラム（案）を修正していく。
Causes of Carryover	（理由）在宅排尿ケアプログラム（案）に基づき、在宅要介護高齢者とその家族を対象として排尿ケアを実施しデータを収集する予定であった。新型コロナウィルス感染症は5類感染症となったが、重症化リスクを有する高齢者が多い事業所での介入を予定している本研究においては、フィールドに出向くことが困難であった。そのため、在宅排尿ケアプログラム（案）を実施する際に使用する排泄用品の購入やフィールドに出向く際の交通費を使用していないことが理由である。（使用計画）2024年度は、事業所と連携し新型コロナウィルス感染症の感染予防対策を講じながら、在宅排尿ケアプログラム（案）実施していく予定である。プログラム実施に伴い必要となる消耗品や現地まで出向くための交通費として使用する予定である。